複雑なニーズを抱える人々を支援する非営利組織(NPO)にとって、人材の安定確保は単なる人事上の課題にとどまらない。支援対象者に一貫した効果的なサポートを提供するには信頼関係の構築が不可欠であり、スタッフの離職はその信頼を損なう恐れがあるからだ。
非営利組織の仕事はそれ自体が過酷であり、支援対象者のニーズや目標も絶えず変化する。新たなプログラムの立ち上げや優先順位の変更が行われるなかでも、従業員は自分たちを頼りにする人々を見失うことなく適応していかなければならない。
筆者の経験上、レジリエント(しなやかで強い)な組織をつくるには、従業員がその業務に対応できる準備が整っていると感じられるようにすることが鍵となる。そのためには、変化のプロセスにおいて丁寧にコミュニケーションを取り、個人の成長やキャリアの発展、ウェルビーイングに投資し、業務が困難に直面した際に必要なサポートやリソースを確実に提供することが求められる。
早期のコミュニケーション
変化が従業員にとって最もつらいものになるのは、それが不意打ちのように訪れるときだ。だからこそ、筆者が学んだ最も価値ある教訓の1つは、可能な限り早い段階で従業員を議論に巻き込むことである。
経営陣が何を検討しており、なぜそれを目指しているのかを従業員が理解できれば、意見を述べ、質問し、それが組織のミッションとどう結びついているかを把握し、最終的に変化を受け入れるための時間が生まれる。協調的な意思決定は、移行期の混乱を最小限に抑え、従業員がより迅速に適応するのを助ける。
これは全員が組織のすべての決定に賛同することを意味するわけではない。しかし、自分が関与していると感じ、来るべき変化への準備ができていると実感できるとき、人は変化に対応しやすくなるのだ。
成長の道筋を示す
離職防止策は給与や福利厚生の観点から議論されることが多いが、従業員は自身に成長の余地があるかどうかも重視している。
組織構造が比較的フラットな非営利組織では、特にこの傾向が顕著だ。キャリアアップの道が管理職への昇進しか用意されていない場合、従業員はさらなる成長のために組織を去るしかないと感じてしまう可能性がある。
しかし、成長とは必ずしも監督者や管理者になることだけを指すわけではない。組織の異なる部門について学んだり、新たなスキルを身につけたり、資格を取得したり、明確に定義された責任レベルをステップアップしていくことも成長に含まれる。
現場の職務と監督業務の中間に位置するポジションを増やすことで、従業員が段階的に経験を積み、スキルの向上に応じた評価を受けられるようにすることには大きな価値がある。能力開発や教育支援、上司との目標設定は、そうした成長を後押しする有効な手段となる。
声を上げやすい環境づくり
バーンアウト(燃え尽き症候群)は、ある日突然起こるものではない。増大する業務量や優先順位のバッティング、困難なクライアント対応、あるいは同僚の不在に伴う負担の増加などによって、徐々に蓄積していくものだ。
だからこそ、従業員と上司との関係性が極めて重要になる。管理職は定期的な面談を行い、従業員が負担を抱えすぎたと感じたときに躊躇なく相談できるような信頼関係を構築する必要がある。
定期的な対話が重要な理由はもう1つある。自分から手を挙げて助けを求めるのが苦手な人もいるためだ。日常的なチェックインを行えば、状況が限界に達する前に、上司が誰かの苦しみの兆候に気づける可能性が高まる。
そして、リーダー側には柔軟に対応する姿勢が求められる。状況に応じて、業務の割り振り変更、増員、タスクの分散などを行うことが考えられる。組織としてすべての要望に対応できるわけではないが、従業員が「助けを求めることが能力不足とみなされるのではないか」と恐れることなく、不安を口にできる環境をつくることが不可欠だ。多くの場合、話を聞いてもらい、安心感を得て、その後に上司からの支援を実感できること自体が、何より大きな意味を持つ。
仕事の感情的な重みを認識する
対人支援を行う組織は、その業務がもたらす感情的な負担についても現実的である必要がある。
従業員は、トラウマとなるような経験に直面したり、危機対応に当たったり、過酷な状況にある人々と深い関係を築いたりすることがある。また、支援対象者と似たような生い立ちや経験を持つ従業員もいるかもしれない。
トラウマインフォームドケア(トラウマへの配慮に基づいた支援)や二次的トラウマに関する研修の実施、メンタルヘルス関連リソースの提供、そして勤務時間外の境界線を明確に設定することが有効だ。「勤務時間外は業務から完全に離れる」という方針を徹底し、真の緊急事態でない限り、仕事は次のシフトまで待てる仕組みを整える必要がある。
また、特に困難な出来事が起き、職員やチームがより多くの支援を必要とする場合もある。その際には、早めに退勤する、翌日休みを取る、状況について話し合う時間を確保するといった対応が考えられる。場合によっては、適切な専門性を持つメンタルヘルスの専門家を招き、チームが困難な出来事をともに受け止め、整理できるよう支援することもある。
あらゆるレベルでの傾聴
組織が拡大するにつれ、経営陣は現場の従業員が直面している実態を見失いがちになる。だからこそ、スタッフが質問を投げかけ、フィードバックを共有できるルートを複数用意することが重要だ。毎月の全体会議での匿名質問フォームや、四半期ごとの従業員アンケートなど、発言の機会を多く設けることが望ましい。
すべての提案が変化につながるわけではなく、ときには答えが「ノー」になることもある。それでも従業員は回答を受け取り、決定の背景にある理由を理解できる。これは、リーダー層がすべての要望に応えられない場合でも、従業員のフィードバックを真剣に受け止めていることを示すものだ。
現場を支える人材への投資
非営利組織のリーダーは財務の持続可能性に多くの時間を費やすが、人材の持続可能性にも同等の関心を払うべきである。
リーダーの集まりで「従業員を最も価値ある資産と考えているか」と尋ねると、ほとんどの手が挙がる。そこで筆者は続けて問う。「では、その『資産』にどれだけの投資を行っていますか」と。
研修、能力開発、メンタルヘルス支援、そして強固なマネジメント体制の構築には、いずれも時間とリソースがかかる。しかし、信頼関係の構築と人間関係の維持に依存する組織にとって、これらの投資こそがミッションを継続させる原動力となる。
その投資は採用活動から始まる。専門的なスキルも重要だが、組織のミッションへの共感も同じくらい欠かせない。対人支援の現場では、支援を受ける側は、相手が本当に話を聴き、敬意をもって接し、自分が前進するのを手助けしてくれているかどうかを、敏感に感じ取るものだ。
レジリエントなチームとは、単に過酷な負担に耐え続けられるチームのことではない。困難な仕事に直面しても、それを質高くやり遂げるために必要なサポート、ツール、そして人間関係を備えたチームのことなのだ。



