解決策は教室にある
シリコンバレーは、自らが抱えるAI問題を、テクノロジーを理解していない高齢の政治家によって増幅された大きな誤解にすぎないと考えているようだ。だが、それは真実からかけ離れている。真の問題は信頼である。そして、それを築く最も速い方法は、この業界がこれまでうまくできてこなかったことをすることだ。つまり、自分たちのオフィスから遠く離れた場所で暮らす若者の声に耳を傾けることである。
私はこの12年間、ある1つの理念を軸に作られた高校ネットワークに身を置いてきた。資金もコネもない生徒たちに、その両方を得る機会を与えるという理念である。私たちの生徒は全員、教育費をまかなうために週1日、企業で働いていた。彼らは全員、大学の教室に座るずっと前から、役員会議室や病室に身を置いていた。その経験から明らかなことが1つある。破壊的変化に最も近い場所にいる人々は、たいてい、その変化を引き起こしている人々よりも深く理解しているということだ。
だからこそ、ニューヨーク市の動きは私の注意を引いた。ゾーラン・マムダニ市長は、公立校の児童・生徒およそ60万人を対象に、生徒向け生成AIの利用を1年間停止する措置を打ち出した。その理由は、AIが邪悪だからではない。子どもたちには、そもそも学校が育むために存在する能力を身につける余地が必要だというものだった。難しい問題をじっくり考えること。真剣な問いを立てること。異なる見方をするクラスメートと協力すること。答えがない状態にしばらく耐えること。
全面的な一時停止が正しい判断なのか、私には確信がない。理性的な人々の間でも、その結論は分かれ得る。だが、マムダニは正しい問いを投げかけている。シリコンバレーが見過ごし続けている問いだ。このすべての中で、人間はどうなるのか。
その問いは先月、さらに重みを増した。OpenAIとAnthropicの元研究者であるジェイコブ・コクソンが辞任し、業界はそれに見合う防護策を持たないまま、自己改善する超知能へ向かって突き進んでいると警告した。Anthropicのアラインメント研究者であるエバン・ヒュービンガーもこれに同調し、AIが10年以内に全員を死に至らしめる確率を、個人的には10%超と見ていると述べた。さらに同氏は、同社にはその規模でアラインメントを解決するための実質的な計画がまだないことも認めた。
彼らは外部の批判者ではない。その技術を作り、懸念を抱いて離れた人々である。この事実は、私たちがこの問題を語る方法を変えるべきだ。業界は、AIによって未来はより良くなると伝えるために巨額の資金を投じてきた。一方で、そのより良い未来に実際に誰が暮らせるのかを問うことには、はるかに少ない時間しか費やしてこなかった。
シリコンバレーが会うべき子どもたち
この議論の中で、その声がほとんど届いていない人々がいる。テクノロジーが歴史的に見過ごしてきたコミュニティの子どもたちだ。私がダラスで関わる生徒たち、そしてブロンクスやシカゴのサウスサイド、ロサンゼルスのワッツ地区にいる彼らのような子どもたちは、いつかAIの顧客になるだけの存在ではない。彼らこそ、AIの作り手になるべきだ。だが必然的に、この会話はほとんどの場合、スタンフォードやMIT、ベンチャーキャピタルのオフィス、企業の研究所から始まる。そうした声は重要である。ただ、それだけが重要なのではない。
AIに関する意見聴取の場が、シリコンバレーのエコーチェンバーではなく、学校の廊下で開かれたらどうだろうか。テック企業が、コードを1行も書いたことのない16歳の少年と向き合い、何を不安に思っているのかを尋ねたらどうだろうか。母親が自動化によって職を失うリスクに直面している少女に、AIはあなたの家族に何を負っていると思うかと尋ねたらどうだろうか。
そうした対話は居心地の悪いものになるだろう。だからこそ重要なのである。
これはコミュニケーションの問題ではない
信頼は、より優れた広告キャンペーンや、また誰にも読まれないホワイトペーパーで修復されるものではない。Bentley University-Gallupの最近の分析によると、AIが害よりも多くの利益をもたらすと考える米国人はわずか9%にすぎない。これはメッセージングのギャップではない。信頼のギャップであり、信頼は実際に何をするかによってしか再構築されない。
信頼のギャップが現実である証拠が欲しいなら、教室だけを見るべきではない。データセンターそのものの隣で何が起きているかを見るべきだ。全米の300を超える市町村や郡が、すでに新たなハイパースケールデータセンターの建設禁止や一時停止措置を可決している。最初の3カ月で、総額1000億ドル（約16兆円）を大きく超える約75件の大型プロジェクトが、地域住民の組織的な反対と拒否によって延期または中止された。強固なビジネス寄りのテキサス州知事であり、味方でもあるグレッグ・アボットでさえ、データセンター建設の一時停止を求め、その責任はテクノロジー企業自身にあると明確に指摘している。他の数十州も同様の措置を検討している。
これは一握りの活動家による周縁的な苦情ではない。公共料金を心配する住宅所有者の声である。子どもの学校の隣で、フットボール場いくつ分もの大きさの窓のない建物がうなり続けることを望まない家族の声である。雇用と税収を約束されながらも、騒音、逼迫する電力網、意思決定への発言権の乏しさを懸念する地域社会の声である。
シリコンバレーがどんな規制よりも懸念すべきことがある。人々はもはや、抽象的な概念としてのAIに懐疑的であるだけではない。自分たちの近隣で、ブロックごと、郡ごとにAIに反対して組織化している。データセンターは、その前で抗議できる具体的な存在である。それは、このテクノロジーについて人々がすでに信頼していなかったすべてを代弁する物理的な象徴になった。
そのような反発を、メッセージ戦略で打ち消すことはできない。そこから抜け出すには、自ら信頼を勝ち取るしかない。教室に再び受け入れられるのと同じ方法である。現場に足を運び、まず耳を傾け、地域社会の懸念が、自分たちが何を作り、どう作るかを実際に変えるのだと行動で示すことだ。
だから私の提案は、単純である。現場に行くことだ。学校に足を運ぶこと。テクノロジーの経済的恩恵が通常は届かない地域に足を運ぶこと。彼らがあなた方の顧客や従業員、有権者になる年齢に達する前に足を運ぶこと。そしてそこに着いたら、話すよりも多く聞くことだ。子どもたちにそのツールの使い方を教えるだけで終わってはならない。そのツールが何になるべきだと思うかを尋ねるべきだ。
厳しい郵便番号の地域で育つ若者に、本当のアクセスを与えたときに何が起きるかを、私は見てきた。彼らはそれを無駄にしない。彼らは、ほとんどのエンジニアには決して理解できない形で、欠乏を理解している。権力を持つ誰かから、未来は他の誰かのものだと言われるときの感覚を理解している。それはこの議論における弱点ではない。業界がまさに必要としている視点である。
これは、子どもたちをAIから遠ざけるべきだという意味ではない。むしろ逆である。AIがどう機能するのかを教えるべきだ。どう問い直すのかを教えるべきだ。AIとともにどう構築するのかを教えるべきだ。そして、大きな意思決定が行われる場に、彼らの実際の席を用意すべきである。
子どもたちをテクノロジーから守ることと、彼らがそれを形作るための準備をすることの間には、本質的な違いがある。前者は配慮を装った温情主義である。後者こそ、準備と呼ぶに値する唯一のものだ。
輪を小さくするのではなく、大きくする
目の前には皮肉な状況がある。AIの世界の一部は、このテクノロジーが人類そのものを脅かすほど強力になり得ると語っている。一方で、国の別の部分は、子どもたちが機械の助けなしでも考えられるようにするため、十分に時間をかけて減速すべきだと語っている。さらに別の部分では、ジョージア州からウィスコンシン州に至る郡委員会の場で、なぜ受け入れるべきなのかを誰かが説明できるまでは、自分たちの裏庭にはごめんだと言っているだけである。
それらは同じ会話である。いずれも、誰が権力を握り、誰がリスクを負い、次に何が起きるかについて誰が発言権を持つのかという問題だ。シリコンバレーだけでは答えられない。市庁舎だけでも答えられない。その結果と最も長く共に生きる人々を含めずに、誰も誠実に答えることはできない。
このテクノロジーを作っている人々が、それが私たちの知る人類文明を終わらせるかもしれないと本気で懸念しているのなら、そのことを考え抜く助けとして、見つけられる限りあらゆる種類の人間を求めるべきだ。すでにその建物に入るバッジを持っている人々だけではない。
AIの広報問題は、より優れた広報によって解決されるものでは決してなかった。それは、その場により多くの人間性を取り込むことで解決される。そして、その扉の外に最も長く立たされてきた若者たちこそ、最初にそこを通る権利を持つ人々なのである。
