アップルが発表した第4四半期決算は、売上高が1145億ドル（約18兆2000億円）で市場予想の1134億ドル（約18兆円）を上回り、EPSも予想の1.99ドルに対して2.10ドルとなった。また、iPhoneの売上高も576億ドル（約9兆1400億円）と、市場予想の566億ドル（約8兆9800億円）を超えている。それでも、期待外れとなった売上総利益率の見通しが投資家の警戒感を招いた。さらに決算説明会では、アップルの新CEOであるジョン・ターナスがメモリ価格の「前例のない」高騰に警鐘を鳴らし、今後も価格上昇が続くとの考えを明かした。
エヌビディアの画像処理半導体（GPU）は、当初はビデオゲーム向けに設計されたものだったが、現在では開発競争が続くAIを支えるハードウェアへと進化した。同社の通期売上高は2023年度のわずか270億ドル（約4兆2900億円）に対して2026年度には2159億ドル（約34兆3000億円）へと急拡大したほか、第2四半期におけるデータセンター部門の売上高は前年同期比117％増の890億ドル（約14兆1000億円）、実に総売上高の約92％を占めている。今年9月には、オープンソースのAIモデル共有プラットフォームであるHugging Faceを129億ドル（約2兆500億円）で買収することで合意した。
しかし、AIブームが同社の急成長を牽引してきたのと同様に、巨額のAI投資に対する懸念の高まりはエヌビディアにとって大きな脅威となっている。各社がAIインフラに投じる数千億ドルもの資金が十分なリターンを生まないのではないかという警戒感が広まり、それがハイテク株の売りを引き起こしたことでエヌビディア株も打撃を被った。
なおエヌビディアは今年9月、自社株買いの枠を1500億ドル（約23兆8000億円）拡大すると発表した。これはアップルが2024年に承認した1100億ドル（約17兆5000億円）を上回り、1回の自社株買い枠としては史上最大規模となった。
エヌビディアは11月17日の取引終了後に第3四半期決算を発表する予定だ。
