コアウィーブの債務に関する筆者の過去の記事では、市場が同社の財務力を誤解しているという経営陣の主張を検証した。コアウィーブには実在する顧客と契約があり、それらは何年にもわたる成長を支え得る。しかし、その履行には資本が必要であり、多くの場合、売上が実現するずっと前に資金が必要になる。将来の資金調達条件は、すでに約束されたプロジェクトのリターンを大きく変える可能性がある。
十分な資本を持つテクノロジー企業からの長期コミットメントは、より低コストのプロジェクト債務を確保する助けになる。財務基盤の弱い顧客向けの資金調達能力は、見出し上の受注残が魅力的に見える場合であっても、はるかに高コストになる可能性がある。株式価値を評価する際に、これらの契約を同等のものとして扱うことには慎重であるべきだ。
コアウィーブは価値あるインフラを保有しており、それをより魅力的な金利で借り換えられれば、財務パフォーマンスに大きな違いをもたらし得る。私は、並外れた成長見通しを持つ業界へ積極的に拡大した企業が、その拡大に必要な資金調達コストによって、最終的なリターンの想定以上に大きな部分を失う事例を見てきた。
AI関連借り入れはデフォルト前に株価を直撃し得る
AIは今や、エヌビディア、ブロードコム、そして大手クラウド企業の予想利益成長の大きな部分を占めている。S&P500指数に連動するインデックス投信などを保有する一般の投資家も、時価総額上位のメガテック企業を通じて、好むと好まざるとにかかわらず巨額のAI投資リスクに直面している。たとえデータセンター債を一度も買ったことがなくても、投資家はそれらの借り入れコストと無関係ではいられない。
より高い資金調達コストに直面した開発会社は、プロジェクトを縮小したり、設備発注を遅らせたり、供給企業により良い条件を求めたりする可能性がある。それは、誰かが利払いを怠るずっと前に、チップメーカーの利益予想に影響を及ぼし得る。保証を提供する供給企業もまた、成功した販売契約が、投資家がその受注を最初に歓迎した時点では明らかでなかった金融上の義務をもたらしていたことに気づくかもしれない。
