ネットフリックスに「映画館での大規模公開」は必要ない
ネットフリックスがオリジナル映画の劇場公開に消極的であることは、ハリウッドでもっとも議論の的になっている話題だ。映画制作者は、本格的な劇場公開がもたらす名声、観客体験、潜在的な収益を求めている。劇場運営者は、より多くの大型作品を望んでいる。業界の観測者は、劇場での存在感を高めれば、ネットフリックスの才能ある人材との関係が改善し、映画制作への新たなコミットメントを示せると主張する。
これらの主張には一理ある。劇場配給は収益を生み、文化的認知を高め、そうでなければ見つけてもらえなかったかもしれない一部の映画を観客に届ける助けとなる。しかし、劇場ビジネスを拡大しても、ネットフリックスの中心的課題が自動的に解決されるわけではない。
劇場配給は、追加コスト、運営上の複雑さ、マーケティング上の要件、不確実性を伴う。映画館での成功が、必ずしも契約継続率の対応する上昇につながるわけではない。劇場で好成績を収めた映画が、視聴者がどのサービスを残すか決める際にネットフリックスを選ぶことを保証するわけでもない。
機会費用もある。ネットフリックスは有限のリソースで運営している。劇場配給に投じられる資金は、オリジナルシリーズ、ライセンス作品、ライブイベント、ゲーム、サービス改善など、別の用途には使えない資金である。したがって正しい問いは、劇場公開が収益を上げられるかどうかではない。もちろん収益を上げることはできる。問うべきは、その事業を拡大することが、同じリソースの別の使い道よりもネットフリックスに大きな価値を生むかどうかである。
劇場公開作品の本数を増やせば、映画制作者との関係が改善し、同社の世間的イメージが変わるかもしれない。そうした利益は実在する。しかし、それを加入者経済性の根本的改善と混同すべきではない。ネットフリックスの課題は、会員資格の価値を高めることになる。劇場は可能な配給チャネルの1つであり、その問題を解決する代替策ではない。
