ウォール街がネトフリの数字を注視する理由
残念ながら、ネットフリックスがその目的をどれほど効果的に達成しているかを、外部の人間が把握する手段は限られている。同社は財務報告の重点を売上高、営業利益、純利益、フリーキャッシュフローへ移し、定期的に開示する加入者関連指標を減らした。このアプローチには擁護し得る理由がある。生の加入者総数は、市場ごとの収益、収益性、継続率の違いを覆い隠す可能性があるからだ。
比較的少額しか支払わず頻繁に解約する多数の加入者は、より高い収益を生み、何年も契約を継続する少数の顧客より価値が低いかもしれない。しかし、不完全な指標を1つ取り除いたからといって、意味のある開示の必要性がなくなるわけではない。
ネットフリックスは、選択した番組の視聴数も公表しているが、その数字は投資家に対して、作品にどれほどのコストがかかったのか、どれほどの契約を生んだのか、視聴者がそれによってより長くとどまったのか、会社全体の財務成績にどれほど貢献したのかを示すものではない。
地域別収益、加入者継続率、獲得コスト、エンゲージメントに関するより詳細な情報がなければ、外部の人間が同社の事業経済性を独自に再構築することはできない。そこには、ネットフリックスが自社戦略に抱く自信と、一般がそれを評価できる能力との間に、不快な隔たりが生まれる。番組の人気は収益性と同じではない。好調な四半期も、基盤となるコンテンツ戦略が意図通り機能していることを必ずしも証明しない。
ネットフリックスの判断には十分な理由があるのかもしれない。しかし、同社の公的開示は、投資家、ジャーナリスト、クリエイティブコミュニティが、その理由が結果によって裏付けられているかを判断できるものとは限らない。戦略判断がデータによって正当化されることの多い企業にとって、その透明性の欠如はとりわけ苛立たしい。
