副業が話題にのぼる背景には、実用的な理由があることが多い。昇給を上回る家賃の値上げ、緊急支出から回復しない貯蓄、あるいは生活費を稼ぐ本業を辞める前に試してみたい新しいキャリアなどがそれだ。世間の話題性ほど公式の統計数字は激変していないものの、米労働統計局(BLS)によると、9月時点で複数の仕事を持つ労働者は約900万人で、就業者全体の5.5%を占める。この数値はすでに副業をしている人を対象としているため、どれだけの人が副業を検討しているかまでは分からない。しかし、複数就業者(ダブルワーカー)の半数以上がフルタイムの本業とパートタイムの副業を組み合わせていることから、典型的な働き方のスタイルが浮かび上がる。副業を検討している人にとって真に重要な問いは、追加の収入で何を達成したいのか、そしてそれにかかる時間、費用、体力的な回復のコストがどれほどになるかだ。
副業を検討する労働者が増えている理由
副業とは、本業と並行して行う有償の仕事を指す。物価上昇や住居費の増加を吸収するため、債務を返済するため、貯蓄を増やすため、あるいは単一の雇用主への依存度を下げるために副業を検討する労働者が増えている。
BLSでは、調査期間中に2つ以上の仕事を持ち、そのうち少なくとも1つから賃金や給与を得ている人を複数就業者と定義している。そのため、自身で2つの事業を経営している人や、フリーランスやギグワークの多いサイドハッスル(副業・個人事業)は対象外となる場合がある。「ポリワーキング(複業)」や「インカムスタッキング(収入の積み上げ)」といった言葉は、複数の収入源を組み合わせる働き方の通称だ。9月の複数就業者数は、前年同期の880万人(5.4%)からわずかに増加した。一方で、米連邦準備制度理事会(FRB)の調査では、成人の17%が物価上昇を理由に勤務時間を増やしたか、別の仕事を始めたと回答している。
ここでは、労働者が副業を検討する主な理由を詳しく見ていこう。



