無視できなくなりつつあるリターン
ブラックストーンはこの問いに対して独自の観察眼を持っている。約1400社のポートフォリオ企業、融資先、関連企業全体において、Anthropicに対する年間支出額はわずか1年で約2500万ドル（約39億5000万円）から5億2500万ドル（約829億円）へと急増した。実に21倍である。またグレイは、AI投資がすでに測定可能なリターンを生み出している具体例も挙げた。フェニックス・タワーはAIを活用したプロセスに400万ドル（約6億3200万円）を投資することでリース処理速度を5倍に加速させ、現在では年間約450万ドル（約7億1100万円）の価値を生み出している。別のポートフォリオ企業であるエンベラスは、ソフトウェアエンジニアリング用途におけるモデルプロバイダーへの支出に対して、18倍のリターンを得ているとされる。
これらの事例は、1984年のウェンディーズの広告で有名になった問い「Where’s the beef（実体はあるのか）？」を用いてグレイが冗談めかして提起した問題に対する回答となっている。年配の読者ならご存じのフレーズだろう。しかし、巨大なインフラ整備の足元で、本物の価値が生まれつつあるという証拠は存在する。だが経営陣にとって、これは議論の終わりではなく始まりに過ぎない。
最適化の罠
これらの成果を、既存のプロセスへAIをより積極的に適用するための「お墨付き」と解釈したくなる誘惑に駆られるだろう。それは確かに利益をもたらす。企業はタスクを自動化し、サイクルタイムを短縮し、コストを削減し、個々の従業員の生産性を向上させることができる。しかし、それが主要な目標になってしまうなら、私たちは同時代で最も重要な技術の一つを使って、過去の時代に作られた組織を最適化するリスクを犯すことになる。
ここで、1870年のたとえ話がより具体的で有用なものとなる。
電気がビジネスを変革したのは、企業がろうそくに代わるより効率的なものを発見したからではない。その本当のインパクトは、指導者、発明家、起業家たちが、それまで大規模には存在しなかった能力を中心に、工場、都市、製品、インフラ、そして日常生活を再設計したことで表れた。突破口は電化から始まった。しかし、その成長と価値創造を形作ったのは、電気とともに、そして電気によってどのように働くかを再定義したことだった。AIと同様に、電気は私たちが知っていた世界を支えただけでなく、以前は不可能だった新たな可能性、成果、価値創造を切り拓いた。それこそがイノベーションである。
経営学者オーレン・ハラリの格言にもあるように、「電球はろうそくの継続的な改善の結果として生まれたわけではない」。
