フーシ派は長距離ミサイルとドローンを保有し、イランの支援で戦力を拡大
フーシ派は地方の武装勢力から強力な軍事組織へと変貌し、正規の空軍こそないが、イスラエルまで届く長距離の巡航ミサイルや弾道ミサイルを運用できる。航続距離が最大1500マイル（約2414キロ）のドローンも保有しており、米国とイランの戦争ではドローンが甚大な被害をもたらした。
サウジアラビアや周辺諸国、国際社会はフーシ派による高性能兵器の入手を阻止しようとしてきたが、成果を上げられなかった。フーシ派は当初、イエメン政府軍の兵器庫から武器を奪って戦力を蓄え、アリー・アブドゥッラー・サーレハ元大統領との短期間の同盟を通じて軍事力を拡大した。その後、イエメン内戦の過程でフーシ派はサーレハを殺害した。
イランは2009年以降、フーシ派への武器密輸に膨大な資金や時間、労力を投じ、現地で組み立てるミサイルの部品に加えて訓練要員や軍事顧問も送り込んだ。部品は小型漁船で運ばれ、米国や周辺の協力国による海上での取り締まりをかいくぐってきた。輸送はイランにとって大きな負担だったが、フーシ派への支援によって、周辺地域の安定を揺るがす強力な代理勢力を手にした。
サウジアラビアはフーシ派に反攻するものの、アラブ首長国連邦の撤退が対抗力を弱める
サウジアラビアもフーシ派の脅威に反撃しており、2026年10月5日には同国が支援するイエメン側の部隊が西部沿岸で大規模な反攻を開始した。サウジアラビア主導の航空機100機による空爆作戦も実施されたが、同国はイエメン国内でフーシ派に有効に対抗できる勢力をまとめきれていない。
サウジアラビアは、ラシャード・ムハンマド・アル・アリーミー議長が率いる、国際的に承認されたイエメンの大統領指導評議会を引き続き支援している。長年の主要同盟国だったアラブ首長国連邦（UAE）との関係が決裂し、UAEがイエメンから撤退したことで、サウジアラビアは軍事面で大きな打撃を受けた。UAEはフーシ派に対抗する陣営の一角を占める分離独立派の南部移行評議会を支援していたため、その撤退によってサウジアラビア側の協力体制も弱まった。
「サウジ・ビジョン2030」の実現は、サウジアラビアが石油依存から脱却し、経済構造を変えられるかどうかにかかっている。先進兵器の購入に巨額の資金を投じ続けても、部隊間の連携や情報共有、非対称戦への対応力の弱さは補えない。フーシ派はサウジ軍を完全に打ち破らなくても、重要インフラや航空便を繰り返し脅かし、投資家を動揺させるだけでよい。攻撃が続けば、サウジアラビアが掲げる「安定した投資・ビジネス先」という目標を維持することが難しくなる。
