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2026.11.19 17:10

YouTubeのCEOが語る生成AI動画時代の「人間性」とは

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米カリフォルニア州サンブルーノにあるYouTube本社の会議室で、CEOのニール・モーハンはくすりと笑った。その1週間前、OpenAIはAI動画生成の人気アプリ「Sora」の提供終了を唐突に発表したのだ。Soraはかつて、AI動画の未来を担う主力製品と見なされていた。ディズニーから10億ドルの投資も集めていた。それだけに、突然の終了でAI業界に衝撃が走った。終了について尋ねると、モーハンはForbesにこう答えた。「いやはや。あなたと同じように、私もその知らせには驚きましたよ」

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YouTubeは、疑う余地のないオンライン動画の王者である。27億人のユーザーをもつ。さらに、世界最大級かつ最重要のAI企業の一つであるグーグルの傘下にもある。急速に変化するAI業界を生き抜く同社にとって、Soraの終了はある種の恩恵でもある。ライバルが減ったからだ。TikTokやInstagram Reelsに対抗する短尺動画機能「YouTubeショート」は、4月に、Soraで最も話題になった機能の独自版をリリースした。ユーザーが自分自身のデジタルアバターを作れる機能だ。ただ、Soraの終了は、AI動画を生成・配信・共有することがいかに難題をはらむかを示す前兆でもある。

YouTubeは10年以上にわたり、ユーザーの過激化やメンタルヘルスへの悪影響といった非難など、数々の厄介な問題に直面してきた。しかし、AIはこれまでとまったく次元の違う課題である。コンテンツの制作方法から消費方法まで、サイトのあり方を完全に変えてしまう力をもつ。モーハンはこの影響を軽視していない。「非常に大きなパラダイムシフトです。この技術は、物事のやり方を劇的に変えるでしょう」と彼は語る。

AIの爆発的普及は、まず第一に、年間売上高600億ドルを誇るYouTubeのビジネスに、より多くのコンテンツと収益をもたらす。AIはすでにクリエイターの制作能力を劇的に押し上げている。制作コストを下げ、斬新なアイデアやビジネスの可能性を切り開いている。YouTubeの主力であるハウツー動画も、今やいくつかの簡単なプロンプトで生成できる。さらにAIは、サイトの経済エンジンである広告の制作にも革命をもたらしている。マーケターはかつてないほど迅速かつ安価に広告を作れるようになった。ロンドンを拠点とする調査会社Omdia(オムディア)の1月のレポートによると、プラットフォーム上の動画総数は現在、推定290億本にのぼる。AI生成動画やショート動画の人気などが要因となり、その成長は加速している。

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一方でAIは、スパマーが信じられないほど効率的にプラットフォームを埋め尽くすことも意味する。すでに問題化しているディープフェイクの脅威もある。昨年、NVIDIAのCEOであるジェンスン・フアンが基調講演を装って暗号資産詐欺を宣伝するAI生成動画が出回った。この動画は、実際のイベントよりも多くの再生回数をYouTubeで稼ぎ出した。動画編集会社Kapwingの11月のレポートによると、YouTubeはAIスロップ(低品質なAI生成コンテンツ)の山にも直面している。カリフォルニア州に拠点を置く同社の推定では、YouTubeショートのアルゴリズムが新規ユーザーに表示するコンテンツの20%以上がAI生成だった。

この調査を受け、YouTubeはスパムポリシーに違反した複数のチャンネルを閉鎖した。YouTubeの広報担当者ジェシカ・ギビーは声明でこう述べている。「この単独の未検証の調査は、私たちのプラットフォームの現状を正確に表したものではありません。ユーザーはYouTubeを使い始めると、関心を示すようになるにつれて多種多様なコンテンツを目にします。それがフィードの調整に役立つのです」。Forbesが独自にテストを行ったところ、すでに使用実績のあるアカウントで200本のYouTubeショート動画を再生した結果、18%近くがAI生成コンテンツであった。

低品質なAI動画の蔓延を放置すれば、視聴者は愛想を尽かすかもしれない。YouTube全体にAIが普及するなか、同社は危険な綱渡りを強いられている。生命線となる大量のコンテンツをAIに供給させる一方で、人間ならではの本物らしさを守らなければならない。その本物らしさが、2005年の開設以来、同サイトを世界で最も人気のあるサイトの一つにしてきたからだ。「AIスロップばかりのフィードなど、誰も見たくありません」とモーハンは語る。しかし同時に、同社の目標は「AIから生まれる驚くべき創造性を輝かせることでもあります。これは決して簡単な問題ではないと思っています」と言う。

現在、YouTubeは先の見えない中間地点にいる。AIスロップと戦ううえで、同社は多くの関係者を満足させなければならない。その中には、最も人気のあるコンテンツの大半を提供するクリエイター、音楽スタジオ、メディア企業などが含まれる。AIへの反発は、モデルの学習のために作品をスクレイピングされ盗まれた人間のアーティストや、その強力な著作権者の間で特に厳しい。この力学を、モーハンは痛いほど自覚している。モーハンはこう語る。「YouTubeは、ハリウッドのクリエイターや音楽会社、メディア企業など、クリエイティブ業界と毎日向き合っている会社です。だからこそ、AIとそれが創造性に与える影響について、私たちは独自の視点をもっていると考えています。YouTubeの心は、常に人間のままです」

YouTubeは最初から、明らかに人間の営みであった。2005年にプラットフォームに初めてアップロードされた動画は、共同創業者のジョード・カリムによるサンディエゴ動物園からのぎこちないレポートだった。彼はゾウの鼻がなぜクールなのかを説明していた。カリムは、スティーブ・チェン、チャド・ハーリーとともに同サイトを立ち上げた。彼らは当初、このプラットフォームを出会い系サイトとして構想していた。そのコンセプトはすぐに頓挫した。しかし創業者たちは、動画のアップロードや配信を容易にすることで、何か手応えをつかんでいた。彼らは1年後、このスタートアップを16億5,000万ドルでグーグルに売却した。その後YouTubeは、グーグルに次いで世界で2番目にアクセス数の多いウェブサイトへと成長した。

AIスロップの問題に対し、YouTubeの主な解決策の一つがラベリングだ。AI生成コンテンツの多くは非常にリアルである。そのため、何気なく見ている視聴者は、それが本物でないことに気づかないかもしれない。5月、YouTubeは「AIによって意味のある変更や生成が行われた」動画に、目立つラベルを付けると発表した。クリエイターが明記していない場合でも、内部ツールを使って検知するという。また同社は、著作権や有害なコンテンツを積極的に監視しなければならない。これは彼らにとって馴染み深い課題だ。2017年、子ども向けサイト「YouTube Kids」が非難を浴びた。不適切なコンテンツが安全フィルターをすり抜けたためだ。パウ・パトロールのキャラクターが死ぬ動画や、Nick Jr.のキャラクターがストリップクラブにいる動画などである。AIは、そうした動画の作成をより簡単に、より速くしてしまう可能性をもつ。

YouTubeはサイトの人間の心を保ちたいと望む一方で、新しいAI機能を次々と展開している。昨年には、YouTubeの動画プレーヤーに「Ask(質問)」ボタンを導入した。ユーザーが動画について質問できる機能である。例えば、クロアチアの旅行ガイド動画で紹介された場所を巡る旅程の立て方などを質問できる。また新しい検索ツールでは、グーグルのAIモードのように、言語モデルにプロンプトを入力する感覚で動画を探すことができる。

しかし、SoraのCameoツールに似たAIアバター機能は、YouTubeの魂を変えてしまうはるかに大きな可能性を秘めている。ユーザーが自分のデジタルクローンを作り、AI生成動画に出演させることができるからだ。自分がスーパーボウルで優勝したり、月面を歩いたり、1980年代風の架空のケーブルテレビ番組でバンジョーを弾いたりする姿を想像してみてほしい。YouTubeは、この機能の人気を示す具体的なデータの公開を拒否した。

今のところ、YouTubeのAIアバターの利用は制限されている。ユーザーは、自分自身のアバターしか作成・制御できない。しかしこれは、YouTubeが架空の状況に置かれた架空の人々で溢れかえる未来を示唆している。そんななか、YouTubeは「Likeness Detection(類似性検出)」と呼ばれるセキュリティツールを開発した。無断で作成されたAI版の自分自身がいないか、プラットフォームを監視する機能だ(有効にするには自分の写真をアップロードする必要があるが、YouTubeは他の目的には使用しないと約束している)。

YouTubeの他のAI機能はクリエイター向けである。「Ask Studio」と呼ばれる製品はその一つだ。グーグルのGemini AIモデルを活用し、動画の台本作成、音声の吹き替えや翻訳、今後の動画のアイデア出しを支援する。これらのツールは制作プロセスに役立つ一方で、AIによって自分たちの芸術的な役割が小さくなると懸念するクリエイターもいる。

チャンネル登録者数1,140万人を誇る家族向けチャンネル「The Beverly Halls」を運営するブルック・アシュリー・ホールは、自分のチャンネルでデジタルクローンを作るためにAIアバター機能を使うことはおそらくないだろうと語る。「カメラの前に立って視聴者と話すのが好きなんです。AIにそれが再現できるかはわかりません」と彼女は言う。しかし彼女は、サムネイル用に自分や家族の画像を生成したり、分析データを処理したり、動画のアイデアを練ったり、特殊効果を生み出したりするために、AIを頻繁に使用している。「AIがすべてのクリエイターの仕事を奪うとは思いません」と彼女は語る。

「AIを取り入れないクリエイターが、取って代わられるのだと思います」

一方、クリエイターたちは、AIの学習において自分たちがどのような役割を積極的に担いたいのかを模索している。新しいモデルの学習のために、YouTubeがAIラボなどの第三者と動画を共有することに同意しても報酬は支払われない。YouTubeによると、現在約100万人が同意している。米国の調査会社Social Bladeの推定によると、サイト上には6,900万人のアクティブなクリエイターがおり、同意したのはまだごく一部にすぎない(YouTubeはプラットフォーム上のクリエイター数の開示を拒否した)。

一部のクリエイターは、AI企業から動画データのライセンス供与を持ちかけられたとRedditに投稿している。動画1,000時間につき最高10万ドルのオファーを受けた者もいる。ホールも、自身の動画データのライセンス供与を検討したことがあり、「おそらく」応じるだろうと語る。彼女は言う。

「コンテンツのオリジナルクリエイターである私たちにも、何らかの利益があるべきです」

(forbes.com 原文)

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