堆肥化可能なパッケージが、単に「自然に還る」ものとして説明されるとき、私はいつも単純すぎると思ってきた。土に埋めれば消えてなくなるという考え方だ。しかし、そこにはもっともな懸念が存在する。ポリ乳酸（PLA）やポリブチレンアジペートテレフタレート（PBAT）のような堆肥化可能な素材は、通常の環境下で自然に分解されるわけではない。それは電気、ディーゼル、重機を使用する工業的なプロセスなのだ。そこで、真の疑問が生じる。堆肥化に消費されるエネルギーは、これらの素材がもたらす環境上のメリットを相殺してしまうのだろうか。
使い捨てプラスチックに代わる、堆肥化可能な麻由来の代替素材に長年取り組んできた経験から言えば、この問いに単純なイエスかノーの答えはないと考えている。重要なのは、その素材が何でできているかだけではなく、最終的にどこへ行き着くかである。そしてそれは、より持続可能な選択をしようとするビジネスリーダーにとって重要な意味を持つ。
エネルギーのジレンマ
堆肥化可能なプラスチックは、持続可能な解決策として売り込まれることが多い。しかし、その分解には大量のエネルギーと専用インフラが必要になる場合がある。ナショナル ジオグラフィック（有料記事）によれば、PLAなど多くの堆肥化可能なバイオプラスチックは、微生物が分解するために必要な高温などの条件を備えた産業用堆肥化施設を必要とする。こうした施設を稼働させるには、通気、攪拌装置、監視、水分管理のために電力が必要だ。これらのプラスチックが埋め立て地に行き着いた場合、酸素不足のため分解は通常極めて遅く、一定の条件下ではメタンを発生させることさえある。
米環境保護庁（EPA）によると、埋立地は人間活動に起因するメタン排出の第3の発生源であり、埋立地から排出されるメタンの58%は廃棄された食料によるものである。この事実は、先ほどの疑問へと立ち戻らせる。ある素材が分解されるためだけに、エネルギーを大量に消費する施設、専用の回収、そして個別の処理プロセスが必要なのだとしたら、それは実質的にどの程度持続可能なのだろうか。
プラスチックリサイクル業者協会（APR）が委託したフランクリン・アソシエイツの2020年のレポートによると、HDPE、ポリプロピレン、またはPETのリサイクルは、新規にプラスチックを製造する場合と比較して79%〜88%のエネルギーを削減できる。もし私たちが、より持続可能な取り組みを本格的に取り入れたいのであれば、ビジネスリーダーとして注力すべきはエネルギー回収であると私は考えている。
ビジネスリーダーにできること
持続可能性は、製品が工場を出た時点で終わるものではない。堆肥化可能なパッケージに切り替える前に、必要な使用後のインフラが実際に存在するかを確認する必要がある。その方法は次の通りだ。
対象市場を精査する
製品が製造される場所だけでなく、実際に販売される地域に工業用堆肥化施設が存在することを確認する。
ライフサイクル全体の透明性を求める
漠然とした「堆肥化可能」という主張に頼るのではなく、製造時の排出量に加え、回収、輸送、使用後の処理に必要なエネルギーを開示するようサプライヤーに求める。
地域の廃棄物インフラに応じた解決策を選ぶ
工業用堆肥化施設が整備されていない地域では、リサイクル可能または再利用可能なパッケージの方が、結果的に優れた環境効果をもたらす可能性がある。
パッケージ開発の枠を超えて投資する
自治体、廃棄物処理業者、小売業者と連携して回収プログラムを構築し、堆肥化可能な素材が適切な施設に確実に届く仕組みを整える。
マーケティング用の主張ではなく、実質的な成果を測定する
ラベルの表記だけに頼るのではなく、実際の回収率、二酸化炭素排出量、インフラの整備状況に基づいてパッケージを評価する。
堆肥化可能な製品を堆肥化する場所がなければ、それは果たされることのない約束と同じだ。ビジネスリーダーは、「この素材は、顧客が使用する場所で実際に回収・処理され、再資源化できるのか」と自問し始めるべきだ。なぜなら、最も持続可能なパッケージとは、必ずしも最も「グリーン」なラベルが貼られたものではなく、地域の廃棄物管理システムに適合し、製品の寿命の終わりに測定可能な環境上のメリットをもたらすものだからだ。真の持続可能性は、素材の革新を、回収・処理・再資源化のインフラと連携させることから生まれる。その連携がなければ、どんなに優れた設計の堆肥化可能なパッケージであっても、単なる新たな廃棄物になってしまうリスクがある。
