この経験から大塚は、作品をより多くの人に届けるために、自分たちに何ができるのかを考えるようになった。
「たまたま当たっただけでは継続的な事業にはなりません。もちろん狙っても当たるとは限りませんが、その確率を少しでも上げることはできると思ったんです」
その答えのひとつが、制作会社が自らコントロールできる領域を広げることだった。日本のアニメ業界では、テレビ局や出版社、制作会社など複数の企業が出資する「製作委員会方式」が広く採用されている。多くのパートナーがそれぞれの強みをもち寄り、作品を世に送り出していく仕組みだ。かつてのMAPPAもその一員として作品づくりに取り組んできた。しかし、より良い作品を目指して人や時間を投じるほど、制作コストは膨らむ。そうしたなかで継続的に作品をつくり、クリエイターが力を発揮できる環境を整えるためには、届ける領域にも主体的にかかわる必要があると考えるようになった。
作品づくりを、次の循環へ
16年、社長に就任した大塚は、同年から出資を行い、製作委員会に参画する。複数の作品で大きな支持を集めたが、最初は権利運用には関与しない単純出資だった。
「必死の思いで作品をつくり、良い結果が出始めました。しかし会社経営をしていくうえでの課題も多く露呈しました」
作品に出資しても、権利運用にかかわらなければ、制作で得た成果をその後の事業へ十分につなげることはできない。
こうした経験を踏まえ、MAPPAは出資比率を高め、権利運用まで自ら担う方向へ舵を切る。
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おおつか・まなぶ◎MAPPA代表取締役社長。1982年生まれ。アニメ制作会社STUDIO 4℃を経て、2011年にMAPPA入社。16年に代表取締役社長に就任。制作に加え、出資や権利運用、海外展開など、事業領域の拡大に取り組む。現在、MAPPAは500人超の組織へと成長している。
