AIによるレイオフのコスト
2026年はじめ、キャリア支援を展開するCareermindsが約600人の人事リーダーを対象に実施した調査では、AIを理由に人員削減を行った組織のうち3分の1超が、削減した職務の半数以上をすでに再雇用していた。
具体的には以下の通りだ。
AIが業務品質を維持したまま職務を完全に代替したと答えたのは、わずか21.4％だった。32.9％は、重要なスキルと専門知識を失ったと回答し、その結果、52.1％が6カ月以内に以前削減した職務で再雇用を行っていた。さらに注目すべきことに、約3分の1は、再雇用にかかったコストがレイオフによる節約額を上回ったと答えている。
組織が人間を考慮から外し、後回しの存在として扱えば、品質を失うだけではない。それ以上に組織は、文脈（コンテキスト）や組織としての記憶・知識といった極めて貴重な資源を失うことになる。
AIがタスク単位で仕事を吸収することと、職務全体を担うことは別物だ。職務には、自動化ツールやAIによって処理できる単調な作業の遂行以上のものがある。
私たちがしばしば見落としがちな「仕事の未来」のもう一つの側面は、タスクの質である。それは単に「AIエージェントが指示通りのものを出さなかった」という観点だけではない。組織内の知識を欠いたエージェントが、半分しか埋まっていないチームをどうやって十分に支えられるのか、という視点でもある。
従業員を削減するということは、自社のシステムに何年もかけて深く関わり、課題に取り組み、現場から解決策を見いだし、会社に代わって信頼、信用、関係性を築いてきた人々を切り捨てることを意味する。そうした関係性は、課題への近さや、組織とその階層への深い理解と結びつくことで、人間にしか解釈し、適用し、十分に理解できないニュアンスを生み出す。
Careermindsの調査が示すように、未来へ投資しながら従業員を大幅に削減することは、株主や株価にとっては賢明な一手に見えるかもしれない。しかしそれは、どんなロボットにも埋められない大きな穴を生む。
知的な仕事の未来を設計することは、人間の知性が人工知能より重要性の低いものではなく、同等のものとして見なされるときに初めて、完全に実現できる。
