Tracy:私はもともと日本が大好きで、大学卒業後に日本政府のJETプログラム(語学指導等を行う外国青年招致事業)を通じて、滋賀県で日本の中学生に英語を教える機会を得ました。その後、米国に帰国してからEYとGCAで経験を積みました。その後、EYに戻り、日本の不良債権問題に対応するために日本に派遣されました。さらに、ISSという機関投資家向けの議決権行使助言会社にて、コーポレートガバナンス分野の経験を積みました。
これらの経験を通して、日本におけるコーポレートガバナンスが世界基準からいかに遅れているか、そして取締役会がいかに多様性に欠けているかを痛烈に感じ、これは何かをしないといけないと、いてもたってもいられなくなりました。この問題を解決するためには、日本国内だけで取り組んでいても意味がありません。グローバルな視点で、グローバルなステークホルダーを交えて議論することが重要であると感じ、サンフランシスコを拠点にJBDNを立ち上げることにしたのです。
吉川:JBDNでは特に女性の取締役の推進に力を入れていますが、取締役の多様性は、性別以外にもさまざまな要素がありますね。
Tracy:そうです。性別だけではなく、スキルや国籍、世代などの多様性も非常に重要です。日本企業の取締役は、これまで、社内の60代前後の男性エクゼクティブが大半を占めてきました。ここ最近、社外取締役や女性取締役の登用が活発になってはいますが、「社外vs.社内」「女性vs.男性」だけでなく、スキルの多様性、国籍・文化の多様性、世代の多様性など幅広く多様性を追求することが重要です。


