GMOが国内の15歳以上の男女1103人を対象にAIトレンドに関する調査を行ったところ、生成AIの認知度は約7割と高かった。しかし、実際に業務に利用している人は2割に満たず、先進各国から大きく後れを取っている。
何にどう使っていいのかわからない、という声をよく聞く。DX自体が進んでおらず、業務のデジタル化への理解度がそもそも低いことも影響していそうだ。経済産業省が発表した「生成AI時代のDX推進に必要な人材・スキルの考え方2024」によれば、日本企業の生成AIの活用を妨げている問題は、組織として生成AIを日常業務に組み込んで利用する取り組み、新たなサービス創出につながる活用、そしてそれを後押しする経営層の関与の停滞であり、これらの程度は世界平均よりも低いと指摘している。
GMOの調査は、実際に使えば効果を実感できることを示している。ではどのような業務で威力を発揮しているのか。もっとも多かったのが「業務効率化と文書作成」、続いて「テキストの自動校正や要約作成」、「専門的な知識の調査と確認」などとなっている。とくに、専門的知識の調査と確認においては、今年の2月、5月の調査結果と比較して、今回の8月の調査では格段に伸びている。
もちろん課題もある。導入しても変化が感じられなかったという人は2割ほどいた。課題としてあげられたのは「スキル不足」、「技術的な制約」、「予算の制約」など。つまり、いろいろな理由でうまく使いこなせていないということだ。これらは経営層が積極的になれば解消される問題のように思われる。
昨今では、大学生が論文の作成に生成AIを大いに活用している。そうした人材が企業に入り、当たり前のように生成AIを使うようになれば、下からの突き上げで経営層も考えを変えざるを得なくなるだろう。そこに期待したい。
プレスリリース
