しかし、フォーブスが入手した内部資料と、関係者の証言によってTikTokとその親会社のバイトダンスの社員が密かに特定の動画を選び、意図的に再生回数を増やすブースト行為を行っていることが明らかになった。この施策は、社内で「ヒーティング」と呼ばれている。
「ヒーティングは、動画をFor Youフィードにブーストし、一定の動画再生回数を達成するものである」と、MINT Heating Playbookと題されたTikTokの内部文書には記載されている。「ヒーティングされた動画の総動画再生数は、1日の総動画再生数の1～2％程度と大きな割合を占めており、全体のコアメトリクスに大きな影響を与える可能性がある」との記述もある。
すべてのハイテク大手は、ある程度はユーザーに特定の投稿をレコメンドしているが、彼らは通常、その行為に明確なラベル付けを行っている。しかし、TikTokはこれまで、ブーストを行っていることを公にしてこなかった。
情報筋がフォーブスに語ったところによると、TikTokはインフルエンサーやブランドに便宜を図り、動画の視聴回数を増加させるために、しばしばブーストを行ってきたという。このことは、彼らがビジネス上の関係を持つ一部のインフルエンサーやブランドが、一般ユーザーを犠牲にして利益を得ている可能性を示唆している。
スタンフォード大学ロースクールの教授で、コロンビア大学の言論の自由を守る団体、ナイト修正第一研究所（Knight First Amendment Institute）の上級研究員であるEvelyn Douekは、「ソーシャルメディアにおいては、誰もが平等な機会を得られると考えられているが、それは必ずしも正しいとは言えない。一部のパートナーシップが優位に立つという、旧来の権力構造がここにもある」と述べている。
関係者がヒーティングの権限を悪用する場合もある模様だ。フォーブスが確認した書類で、社員が自分自身や個人的つながりのある人物のアカウントをブーストしたことが判明しており、その結果、300万回を超える閲覧数を集めたアカウントも存在するとされる。
フォーブスが、ヒーティングが誰にどのように利用されているかをTikTokの広報担当者のJamie Favazzaに質問したところ、「当社は、エクスペリエンスを多様化し、著名人や新人クリエイターをコミュニティに紹介するためにいくつかの動画をプロモートしている」との回答だった。さらに、ヒーティングの権限を持つのは米国を拠点とする数名のメンバーのみで、それらのコンテンツがFor Youのフィードに占める割合は0.002%程度という。
