投資会社フィデリティが2021年2月に発表した最新データでは、米国人の退職後の蓄えが2020年に史上最高となったことが示された。その要因は、株式市場の高騰と、退職金積立拠出額の自動増額（給与増とともに拠出額も自動的に増えるシステム）、未使用の収入を積極的に投資しようとする人々の姿勢にある。
フィデリティによれば、個人年金制度である確定拠出年金（401k）の平均残高は、2020年第4四半期に前期比で11%増の12万1500ドルとなった。パフォーマンスは、主要株価指数に後れを取ったが十分だ。ラグが生じた原因は、すべての退職金口座の資金が株に投資されているわけではないことにある。
フィデリティの推定では、給与から拠出されている割合は平均9.1%。それに雇用主が上乗せする4.4ポイントを合わせると合計13.5%になる。この数字は、退職金口座に拠出すべき理想的な割合としてファイナンシャル・アドバイザーが推奨する15%にかなり近い。
好材料はほかにもある。401k口座を持つ人のうち33%が、2020年に拠出を増額したのだ。2020年第4四半期には、個人退職勘定（IRA）の平均残高が12万8100ドルとなり、前年同期比で11%増となった。Z世代（ミレニアル世代のひとつ下のグループ）の退職金積み立てさえも、2020年第4四半期の401k平均残高は13.3%増の5800ドルとなった。また、この世代のIRA口座数は2020年にほぼ3倍増となり、11万4000件を超えている。
もちろん、経済が思わぬ方向に転ぶ可能性はつねにある。それでも、以上述べてきたような傾向があることから、見通しは明るいと言えるだろう。
