ゲーム用GPUがAIの要に成長、年間売上高は約34兆3000億円
1993年の創業当初はゲーム向けに設計されていたエヌビディアの画像処理半導体（GPU）は、今やハイテク各社が開発を競うAIモデルの稼働に不可欠なハードウェアとなった。同社の売上高は、2023年度の270億ドル（約4兆3000億円）から、2026年度には2159億ドル（約34兆3000億円）へと急拡大した。また、今年9月にはAIプラットフォームのHugging Faceを129億ドル（約2兆500億円）で買収することにも合意している。さらに2027年度第2四半期には、データセンター部門の売上高が前年同期比117％増の890億ドル（約14兆2000億円）に達し、総売上高の約92％を占めるまでになった。
AI投資の回収に不安広がる、米中間選挙も逆風
しかし足元では、巨額のAI投資に対する投資家の警戒感がエヌビディアの大きな重荷となっている。各社がAIインフラに投じている数千億ドル規模の資金から十分なリターンが得られるのかとの懸念が強まり、ハイテク株が下落したことでエヌビディアの株価も打撃を受けてきた。
同社は10月、史上初めて時価総額6兆ドル（約954兆円）に到達する勢いを見せていたものの、月を通じてAI関連株の激しい値動きが続き、約5兆8000億ドル（約922兆円）のピークから下落に転じた。さらに米中間選挙で民主党が上下両院の主導権を握ったことで、データセンターに対する規制強化や建設の一時凍結への警戒感が広がり、巨額の設備投資をめぐる懸念はいっそう深まっている。
