経営幹部や上級管理職（シニアリーダー）に、従業員の生産性を脅かす最大の要因を尋ねれば、おそらくおなじみの答えが返ってくるだろう。燃え尽き、エンゲージメントの欠如、マネジメントの不備——。しかし、「空腹」という答えはほとんど聞かれない。ところが、米国農務省（USDA）の年次報告によると、米国の全世帯の13.5％（約4740万人）が食料不安を経験している。決定的に重要なのは、食料不安を抱える米国世帯の半数において、世帯主が働いていることだ。これはオフィスの外にある危機ではない。毎朝、正面玄関から職場に入ってくる危機なのである。
これは米国に限った話ではない。英国の慈善団体Food Foundationの調査によれば、現在、英国では約8世帯に1世帯が食料不安の影響を受けている。国連（FAO等）の『世界食料安全保障・栄養現状報告』によると、世界人口の約28％に相当する約23億人が食料不安に直面している。
企業が従業員の高次のニーズに対応する取り組み、たとえばエンゲージメント施策や瞑想プログラムへの投資を増やすなか、筆者が取り組んだ「The effects of food insecurity on work outcomes（食料不安が仕事の成果に及ぼす影響）」に関する研究は、経営リーダーが一歩立ち止まり、まず従業員の最も基本的なニーズが満たされているかを問う必要があることを示唆している。
誰も測っていない認知面のコスト
食料不安は、単に目の前の空腹の問題ではない。十分な食料があるかどうかわからないという、持続的で消耗を強いる不安の問題である。その不安には、測定可能な認知面のコストがある。次の食事をどこで確保するか、食料品が1週間もつかどうかに心を奪われ、サバイバルモードに置かれると、実行機能は低下する。研究では、資源の欠乏が実効IQを文字通り低下させ得ることが確認されている。注意の幅は狭まり、意思決定は損なわれる。良い仕事をするために必要な精神的余力が、単純に残らないのだ。
私の研究論文はジェイソン・モイ、ウェイ・ジー・オン、クリストファー・バーンズとの共著で、まず学術雑誌『Journal of Applied Psychology』に発表された。目的は、これが職場で具体的にどのように現れるのかを検証することだった。3つの研究を通じ、認知的・注意的な余力に大きく依存する職場の中核的成果、すなわちタスク遂行能力、ワークエンゲージメント、組織市民行動（職務上の厳密な要件を超えて、同僚をどれだけ助けるか）に対する食料不安の影響を調べた。
