ここで求められる優れたリーダーシップとは？
国連は明言している。政府や非営利団体だけでは、民間セクターの関与なしに食料不安を解決することはできない。企業は、意味のある違いを生むために福利厚生戦略全体を刷新する必要はない。実践的で低コストの介入が機能するのだ。
地元の食料品店と大量購入による割引を交渉し、無料または割引された食料を通じて従業員に還元することは、コストが小さい一方で大きなメッセージを発する。職場内のフードパントリーや地元のフードバンクとの連携、食料資源への移動補助といった支援は、とりわけ日常的な食料品の購入が困難な「フードデザート（食の砂漠）」地域に暮らす従業員にとって、パフォーマンスを密かに低下させている不安の負荷を確実に和らげることができる。
企業はまた、地域の福祉プログラムやフードバンクを利用する方法について従業員に周知したり、職場にコミュニティガーデンを設けて従業員が自分で果物や野菜を育てられるようにしたりすることでも支援できる。
英国では、バークレイズ、KPMG、Aviva、IKEAを含む1万7000社が、「リアル・リビング・ウェイジ（実質生活賃金）」の普及と認証に取り組むリビング・ウェイジ財団の認証に登録している。最低限の経済的安定が、あらゆることの土台であると認識しているからだ。
原則は単純であり、すでに一部の企業が明確に言語化しているものでもある。空腹のままでは、レジリエンスもエンゲージメントもイノベーションも築けない。
企業は、瞑想アプリ、メンタルヘルスプラットフォーム、リーダーシップコーチングに多額の投資をしている。これらは悪い投資ではない。だが、従業員の基本的な生理的ニーズはすでに満たされているという、誤った前提の上に成り立っている。働く人々のうち、相当数かつ増加している層にとって、それは満たされていない。
いま最も根本的なリーダーシップの問いは、どうエンゲージメントを高めるかではない。あなたがエンゲージさせようとしている人々が、今週十分に食べられたのかどうかである。
編集部注：筆者のウサマ・アフマド・カーン博士は、ロンドン・ビジネス・スクールの組織行動論助教授。今日の世界が直面する最も差し迫った課題、気候変動、貧困、奴隷制などに対処するうえで、組織が果たし得る役割への深い信念に根ざして研究を行っている。研究の焦点は、組織行動と社会的インパクトの交差点にあり、企業がグローバルな課題の解決にどのように貢献できるか、またその取り組みが人間にもたらす影響を探っている。
