最初の研究では、食料不安を経験したことのある就業中の米国成人375人に、具体的な出来事を思い出してもらい、その日に職場でどのように感じ、行動したかを説明してもらった。2つ目の研究では、567人の参加者に4週間にわたり週次日記をつけてもらった。両研究はいずれも同じ結論を示した。食料不安は不安を引き起こし、その不安は従業員の職場での有効性を低下させる、ということだ。
食料を提供すれば、業績はついてくる
私たちの研究で最も説得力があったのは、フィールド実験だった。問題は診断できるだけでなく、解決できることを示したからである。
私たちはパキスタンの社会的企業Rizqと連携した。同国では、国土の3分の1が水没する壊滅的な洪水の後、食料インフレ率が40％に達していた。工場労働者、家事清掃員、タクシー運転手、肉体労働者、事務職員など196人を無作為に割り付け、主食の詰め合わせ（米、レンズ豆、小麦粉、調理油、ナツメヤシ、砂糖、茶）か、同等の金銭的価値を持つ非食品の詰め合わせ（石けんや歯磨き粉などの日用品）のいずれかを受け取ってもらった。
結果は明白だった。食料を受け取った労働者は、同じ価値の日用品を受け取った労働者に比べて、不安が有意に低く、仕事上の成果も意味のある形で改善していた。
私の別の研究で、学術誌『Sleep Health』に掲載された論文「 Addressing insomnia symptoms through food aid to those with food insecurity（食料不安を抱える人々への食料支援による不眠症状への対処）」では、食料支援が食料不安を抱える労働者の不眠も軽減することがわかった。これは、企業に毎年数十億ドル（約4500億円〜1兆5000億円）の損失をもたらす職場事故、ミス、プレゼンティズム（出勤はしているものの心身の不調で生産性が低下している状態）に直接関わる意味を持つ。
実際に影響を受けているのは誰か？ なぜリーダーは見落とすのか？
問題の一部は、可視性にある。食料不安は、低賃金の現場で働く従業員（フロントラインワーカー）、たとえば配送ドライバーや建設作業員、店舗スタッフなど、私たちの多くが依存するサービスを支える労働者に不均衡に影響している。社会科学の研究は歴史的に、こうした層よりもホワイトカラー労働者を重視してきた。企業のリーダーシップも同様である。しかし、カリフォルニア大学（UC）が実施した教職員・スタッフ調査によれば、事務・サポート職の約70％が食料不安を報告している。この問題は、見えているのにもかかわらず見過ごされている。
