要点
AIによって変化した労働市場で就職が困難になるなか、インディード（Indeed）やジップリクルーター（ZipRecruiter）をはじめとする主要な求人検索サイトへのアクセス数が前年同期比で数千万件急増している。
重要な事実
市場インテリジェンス企業シミラーウェブ（Similarweb）のデータによると、米国の上位100の求人検索サイトへのアクセスは9月時点で前年同月比10%増となり、先月のウェブ訪問数は6億6120万件に達した。2025年9月の6億210万件を約6000万件上回る水準だ。
9月は8月をわずかに下回ったが、8月は上位100の求人サイトが6億8510万件という膨大なウェブ訪問数を集め、今年最高の月となった。
シミラーウェブのデータによれば、米国最大の求人サイトはインディードで、9月だけで1億6600万件を超える訪問数を占めた。これに競合のジップリクルーターとグリーンハウス（Greenhouse）が続いた。
この傾向は10月に入っても続いており、今月の予測データでは求人サイト訪問数が前年同月比10.5%増になる見込みだと、シミラーウェブのニュースインサイト・リサーチ担当エディター、デビッド・カーがForbesに語った。
シミラーウェブによると、リンクトイン（LinkedIn）のウェブ訪問数も9月時点で前年同月比9%超増加した。またリンクトインがForbesに共有したデータによれば、同プラットフォーム経由で提出される求人応募数は、応募者1人あたりでパンデミック前の水準より30%増えている。
グリーンハウスのダニエル・チャイト最高経営責任者（CEO）はForbesに対し、同プラットフォーム上の企業では応募数が前年から20%増えており、募集中の各ポジションに平均270人の応募者が集まっていると述べた。
なぜ求人サイトへのアクセスが急増しているのか
W.E.アップジョン雇用研究所のシニアエコノミスト兼リサーチ副所長であるブラッド・ハーシュバインによると、オンライン求人サイトへのアクセス急増は、特に若年層にとって厳しい労働市場とAI技術の進化が組み合わさった結果である可能性がある。ハーシュバインはForbesに対し、採用活動は「緩やかであり、過去4年以上にわたって減速傾向にある」と語り、その打撃を最も受けているのはキャリアの初期段階にある求職者だと指摘した。また、採用プロセスへのAI技術の導入が進んだことで、求人に応募すること自体が容易になったと同時に、雇用主が選考すべき応募件数も増大した。その結果、より多くの人々がオンラインで応募するようになり、雇用主側もAIツールを使って大量の応募書類をふるい落とす動機が強まり、悪循環が繰り返されているとハーシュバインは説明する。キャリアコーチング会社ワーク・イット・デイリー（Work It Daily）の創業者兼CEOであるJ・T・オドネルは、このような大量応募の手法を「数打ちゃ当たる（スプレー＆プレイ）」アプローチと名付けた。「『数打ちゃ当たる』アプローチこそが、オンライン求人サイトへの訪問数が大幅に増加している主な要因だろう。仕事が見つからない求職者は、たとえ自分に最善の条件でなくとも、膨大な数の求人に応募し始めるからだ」とオドネルは述べる。また、オンラインでの応募は「手軽で身近」であるため、多くの求職者が「それが効果的かどうかにかかわらず」インディードなどのウェブサイトに頼ることになると付け加えた。
労働市場への信頼感はどう変化しているか
労働市場に対する信頼感は「大幅に低下している」とオドネルは語る。近年の多くの世論調査では、仕事を見つけることへの不安が強まり、労働市場に対して悲観的な見方が広がっていることが示されている。今月初めに公表されたピュー・リサーチ・センターの調査によると、回答者の48%が「求職者が仕事を見つけられないことを強く懸念している」と答え、これは同調査が開始されてからの5年間で最高の割合となった。2021年の調査では、強い懸念を示した人はわずか29%だった。また、2026年5月のギャラップによる世論調査では、「良い仕事を見つけるのに適した時期だ」と感じている回答者はわずか28%にとどまり、2022年6月時点の70%から大幅に下落した。
背景にある経済の現状
ハーシュバインは、GDP成長率がプラスであり失業率も比較的高水準ではない点を挙げ、経済全体の状況は「悲惨なものではない」と語る。「2010年や2011年の世界金融危機の直後や、2020年5月時点と比べれば、決して悪くはない」。しかし、求職者が現在の労働市場をパンデミック直後の採用ラッシュと比較しているとすれば、今日の状況は「非常に厳しく感じられる」とハーシュバインは指摘する。人々は依然として就職できているものの、「必ずしも期待したり希望したりしていた仕事を見つけられているわけではない」という。
「おとり求人」問題の浮上
就職活動におけるAIの存在感が高まる一方で、架空の求人や著しく古い求人広告の増加も伴っており、多くの求職者を落胆させている。ウォール・ストリート・ジャーナルの報道によれば、2026年第2四半期にグリーンハウスに掲載された求人の約19%が架空のものであったという。一部の議員らはすでに対策に乗り出しており、ニューヨーク州やペンシルベニア州の議員は、いわゆる「ゴースト求人」に対抗するための法案を提出した。また、テキサス州のケン・パクストン司法長官は、リンクトインが架空の求人広告を掲載して利益を得ていた疑いがあるとして調査を開始した。こうした架空の求人掲載は、主要求人サイトの利用規約に違反している。リンクトインの規約では、求人投稿は「詐欺的または紛らわしいものであってはならず」、記載された特定の職種に対して「合理的かつ正当な採用意図を持って」掲載されなければならないと規定されている。リンクトインはForbesに対し、自動化ツールと目視確認を組み合わせて偽の求人応募を削除する取り組みを行っており、スパムや詐欺コンテンツの98.7%をユーザーの目に触れる前に排除していると説明した。
専門家が勧める求職者の打開策
雇用の専門家はForbesに対し、求職者はオンラインで応募する求人を慎重に見極め、人脈作りや関係構築に時間を投資すべきだと助言している。「AIによってオンラインでの大量応募が容易になった今だからこそ、自分に合った職に就くためには、人間的なつながりや紹介が依然として非常に重要となる」とハーシュバインは指摘する。またオドネルは、自身の存在感を高めるために、求職者は「リンクトインでの投稿やコメントへの参加」を行うべきだと提案している。
関連記事
就職活動への不安が急増（Axios）
