筆者は日頃からスモールビジネスのオーナーたちと話をするが、彼らの多くは「従業員を雇いたくない」と言う。頭痛の種や法的責任、マネジメントの負担、社内の人間関係の面倒ごとを避けたいからだ。その懸念はよく理解できる。何十年にもわたり人をマネジメントしてきた筆者自身、人間がいかに複雑な存在であるか、そして売上が好調だったかどうかに関わらず給与の支払いは発生することを身をもって知っている。
しかし、サービス業に携わっているなら、自分一人で生み出せる成果には上限がある。週60時間働くことはできるし、一時期はそれ以上できるかもしれないが、やがて計算が合わなくなる。そして、自分自身の請求可能な稼働時間が、そのまま会社の限界となってしまうのだ。
優秀な人材の採用は、力を何倍にもする手段である。より多くの顧客に対応し、組織の能力を深め、自分個人の体力を超えた規模の事業を築くことを可能にしてくれる。これこそ、一部の起業家が決して越えられないハードルであり、「仕事を所有する」のか「企業を築く」のかを分かつ決定的な違いとなることが多い。
採用時には自らの「直感」を信じよ
採用する際には、自分の直感に細心の注意を払ってほしい。書類上は申し分ないのに、面接で何か引っかかるものを感じた候補者を筆者は幾度となく見てきた。それは態度だったり、回答の歯切れの悪さだったり、好奇心の欠如だったりする。何にせよ、スプレッドシートよりも先に、筆者の直感がそれを察知していた。
これは特に経験豊富なベテラン社員を雇う場合に当てはまる。キャリアの浅い若手であれば、コーチングやメンタリングによって磨き上げることができる。だが、問題のある行動パターンを持つベテラン社員が、採用されたからといって全く別の人物に生まれ変わることはまずない。公平であり、寛容であるべきだが、警告灯（違和感）を無視してはならない。
優秀な人材が組織に加わったら、権限を現場に移譲することだ。明確な枠組みのなかで自らの業務を主導し、意思決定を行えるとき、人はより高い幸福感と自己実現を感じる傾向がある。優秀な人材を雇っておきながら、すべての行動を疑い、マイクロマネジメントを行うリーダーほど、組織のエネルギーを急速に奪い去るものはない。
本来の業務に取り組む「時間」を守る
経営者が従業員に与えられる最もシンプルで最高の贈り物のひとつは、採用された本来の仕事を行うための時間だ（斬新な考えに聞こえるだろう！）。現代の仕事場には集中を阻害する雑務が溢れている。会議、システム障害、コンプライアンスの確認、事務的なフォローアップなど、必要ではあっても積み重なればエネルギーを吸い取る細かなタスクの山だ。
だからこそ筆者は、「会議のない時間」という考え方を支持している。エグゼクティブコーチのルシアナ・パウリーゼは「ノー会議デー」の導入を提唱しており、Stafi創業者のラケル・ゴメスは「会議過多」の現状に異議を唱えている。
筆者は会議そのものを否定しているわけではない。必要不可欠な会議もある。新しいITプロトコルの導入や、重要顧客に関わるトラブル、あるいは戦略の転換などがある場合、関係者はそれを理解する必要があるからだ。
しかし、従業員が単に実務に集中できる日、あるいは少なくともまとまった時間を確保すべきだ。全社総会も、不必要な進捗確認の電話も、誰も中止する勇気がなかったからという理由だけでダラダラと続いている定例会議も存在しない時間だ。
チームを疲弊させずにイノベーションを起こす
ここにはリーダーシップにおけるバランスが存在する。どんな企業であれ、プロセスを絶えず改善し、ワークフローを刷新し、提供するサービスや製品を磨き上げたいと考える人材が必要だ。筆者も根はそういうタイプであり、精力的に突き進む人材を高く評価している。
しかし、すべての従業員が疲弊することなく日々の変化を受け入れられるわけではない。リーダーは、組織が変化を咀嚼できるよう、社内の改革のペースをコントロールする必要がある。同時に、市場の要求は容赦ない。競合他社は日々改善を図っており、顧客も連日他社と比較検討している。チームがプロセス改善に疲れているからといって、市場が待ってくれることはない。
マイクロソフトが実施した「終わりのない労働時間（infinite workday）」に関する調査は、仕事は肥大化しやすく、従業員が終日忙殺されながらも、断片的な生産性しか発揮できなくなるリスクを教えてくれる。それでは持続可能な組織カルチャーを構築することなど到底できない。
とはいえ、解決策は従業員を過保護に扱ったり、基準を下げたりすることではない。彼らの「集中」を尊重することなのだ。適切な人材を採用し、権限を与え、不必要な摩擦を取り除き、ディープワーク（深い集中を要する作業）のための時間を確保する。その上で、イノベーションと責任感、そして高いパフォーマンスを期待すればよい。
従業員は単なるコストセンター（費用部門）ではない。彼らこそが事業そのものなのだ。彼らを相応のリスペクトをもって扱えば、一人では決して成し得なかった素晴らしい事業を、あなたとともに築き上げてくれるはずだ。
