会計分野の人材パイプラインはようやく回復しつつあるのだろうか。2026年春の学部入学者数は8.9%増加した。数年にわたる減少を経て、これで3年連続の増加となる。同時に、ほとんどの州や準州では、CPA（公認会計士）受験に従来必要とされていた大学5年目の履修に代わる実務経験ルート（有料記事）を設けている。
これは、ポジションを埋めるのに苦戦するCFOや採用担当者にとって明るい兆しだ。だが、まだ祝うには早い。Z世代の会計専攻学生が他分野に流れてしまう機会は数多くあり、最初の会計職が期待に沿わなければなおさらだ。その期待には給与だけでなく、仕事の目的意識やスキル開発も含まれる。この新たな人材の波を会計分野に留めるには、多くのCFOが職務のあり方や仕事の進め方を再設計する必要がある。
会計専攻の増加が、会計士の増加を保証しない理由
学生が会計を専攻として入学してから、CPAとして組織に加わるまでの間には、パイプラインが漏れ出すポイントが数多く存在する。まず、会計を学び始めた学生全員が卒業まで続けるわけではない。2025年後半の最新データによれば、会計分野の学士または修士課程を修了した学生は6.6%減少した（登録が必要）。
どの分野の大学生も、特に経済が厳しいときには学業を中断したり中退したりすることがある。専攻を変更する学生もいるだろう。その多くはファイナンス（金融）に流れる可能性が高い。ファイナンスは、会計よりも入学者数の伸びが速い唯一のビジネス系専攻であり、ファイナンス学位保持者は会計専攻者よりも高い収入を得る傾向がある。
会計プログラムを修了した学生でさえ、長期的に会計の道を歩むとは限らない。会計卒業生は積極的に採用される一方で、学位をより幅広いキャリア選択肢への切符と見なす者もいる。例えばコンサルティングやアナリティクスは、会計学生が培うスキルや思考法と共通する点が多く、新興技術に触れる機会も多いかもしれない。
Z世代がキャリアで最も求めるもの
Z世代の労働者は十分な給与を求めている。この世代は、住宅購入はおろか週末に外出することすら難しい状況にあるからだ。評価の高いプログラムを修了した卒業生の会計職初任給は約8万ドル（約1270万円）から始まり、入社1年目のうちにCPA試験に合格した新入社員に1万ドル（約158万円）のボーナスを支給する企業もある。
だがこの世代は、給料以上のものを仕事から得たいと公言している。デロイトによるZ世代・ミレニアル世代の価値観と行動に関する最新調査によれば、Z世代の96%が仕事における目的意識を重視すると回答している。同調査では、両世代の40%が自分の価値観に反する仕事を断った経験があることも明らかになった。
パンデミックによる隔離期間中に成人を迎えたZ世代は、職場での人間関係も築きたいと考えている。2025年のKPMGの調査では、Z世代プロフェッショナルの90%が職場での親しい友人関係を「非常に重要」と答えており、他のどの世代よりも高い数値となっている。デロイトの調査では、Z世代の約3分の2が職場に1人以上の親しい友人を持っていると回答し、そうした友人関係のある従業員は、同じ雇用主のもとで5年以上勤務する可能性が高いことがわかった。
この世代はまた、AIを含めたテクノロジースキルを伸ばせる仕事を望んでいる。世界経済フォーラム（WEF）は最近、北米の若手労働者の69%がAIによる業務変化の影響を強く受ける職に就いていると報告している。WEFはまた、金融・保険業界をAIの影響が最も大きいセクターとして挙げた。エントリーレベル職にAIが広く浸透しているにもかかわらず、デロイトのZ世代調査参加者の約3分の1は、雇用主のAI研修が十分でないと答えている。
エントリーレベルの給与、職務内容、企業文化、研修についてZ世代に焦点を当てた戦略を構築する雇用主こそ、新たな会計人材を惹きつけ、留め置くうえで最も有利な立場にある。
人材を留めるための会計職務の再設計方法
新たな会計人材を惹きつけ、定着させたいCFOは、自らが直接コントロールできるレバー、すなわち給与、職務記述書、日常業務から着手すべきだ。給与は競争力ある水準でなければならないが、それだけではZ世代を引き留められない。彼らは、データ入力や単純作業よりも、分析やデータリテラシーに注力できる役割に惹かれる傾向がある。これは特に、大学5年目の代替としての実務経験を通じてCPA資格を得ようとする新入社員にとって重要だ。仕事が退屈で学びの機会がなければ、彼らはCPA取得要件を満たした時点で離職する可能性が高い。
新入社員に高度な業務とスキル開発の時間を与えるには、ハイブリッドなアプローチで業務量を調整する必要がある。繰り返しの定型業務を最も若手の社員に回すのではなく、AIで自動化し、新入社員にはそのプロセスに関与する「ヒューマン・イン・ザ・ループ」としての役割を担うよう訓練することを検討すべきだ。スタンフォード大学とMITの研究者による2025年の調査によれば、「AIを活用する会計士は、従来の手法を使う会計士に比べて週あたりの担当クライアント数が多く、月次決算の確定が7.5日早い」ことがわかり、バックオフィス業務の時間を8.5%削減している。
AIを戦略的に活用することで、雇用主が抱える採用・定着面の課題のいくつかを克服できる。Z世代の新入社員がAIスキルを磨けるうえ、企業が新技術を積極的に取り入れていることを示せる。さらに、人間同士の協働に時間を割けるようになる。新入社員が社内の他のメンバーと対話し学ぶことで、企業の目標やミッションへの理解が深まり、目的意識の強化にもつながる。協働はまた、社会的つながりを生み、職場への関与と結びつきを強める友人関係を育むきっかけにもなる。
業界が今日の空席を埋め、テクノロジーに精通し戦略的思考を持つリーダーへと育成するには、Z世代の社員が不可欠だ。会計人材パイプラインが回復しつつある今、ファイナンスおよび会計分野のリーダーは、この世代が今まさに求めている報酬、目的意識、機会を提供できるよう、仕事そのものを再設計し始めるべきだ。
