データセンターは依然として議論が紛糾するトピックであり、先のアメリカの中間選挙でも主要な争点となった。新たに浮上している論点の一つが、局所的なヒートアイランド現象の発生におけるデータセンターの役割だ。この問題に関する研究はまだ少ないものの、データセンターはヒートアイランドの発生源ではない可能性を示す最新の研究結果が発表された。しかし、この議論の決着にはまだ程遠いとみられる。
これまでに分かっていること
結論から言えば、現時点で明確なことはあまり分かっていない。筆者は2026年5月、アリゾナ州立大学（ASU）のDavid Sailor（デイビッド・セイラー）らの研究について論じた。学術誌『Journal of Engineering for Sustainable Buildings and Cities』の2026年号に掲載されたその研究のタイトルは、「新たな都市熱害としてのデータセンターの排熱：近隣規模での気温影響の初の現地測定」であった。この研究に先立ち、英国の研究者らは衛星データから得られた地表面温度を用いて、「データセンターが周囲の気温を2度（摂氏）上昇させている」と主張していた。彼らはこの現象を「データセンター・ヒートアイランド効果」と呼んだ。この研究はすぐにメディアの注目を集めたが、衛星データの使用や前提条件、手法に対して一部の研究者から疑問の声も上がっていた。
ASUの研究は、前述の研究とは異なり、地表面温度ではなくデータセンター周辺の局所的な観測ルート（トランセクト）を用いて気温を測定した。都市ヒートアイランド研究に関して筆者と共同研究の経験があるDavid Sailorは、「データセンターは膨大なエネルギーを消費するため大量の排熱を放出するが、近隣地域への直接的な熱影響はこれまでほとんど測定されてこなかった」と語る。筆者がこの研究を知ったのは、SailorのLinkedInへの投稿がきっかけだった。「169MWの単一のデータセンター・キャンパスは、約20万世帯分に相当する排熱を出し、それが住宅数百区画未満に相当する狭いエリアに集中している」と同氏は続けた。
ASUの研究では、アリゾナ州フェニックス首都圏にある4カ所のデータセンターの風下で温暖化が確認された。その値は施設から最大500m離れた地点で、約0.8〜2.2度（摂氏、以下同）の範囲だった。大気科学者としては、排熱が風下に運ばれ、気温センサーで検出される可能性があることは納得できた。一方で、排熱と地表面との関連は、筆者には理解しにくかった。
