最新の研究が示すこと
最近、『Environmental Research Letters』誌に掲載された最新の研究では、13年分の衛星データを使用して、ハイパースケール・データセンターが周辺地域を温暖化させるかどうかを調査した。ただし、この研究も主に地表面温度に焦点を当てている。プレスリリースによると、現代の高反射率屋根は日中、地表面温度を最大2.2度低下させることが判明したという。「夜間にサーバーから放出される熱による地表面の加温効果は0.3度未満であった」とプレスリリースは続けている。全体として、この研究は物理法則と設計原則によって大型データセンターの熱的影響範囲（サーマル・フットプリント）が抑制されていると主張している。
手法面において、この研究はより長期のデータ記録を使用しており、データセンター建設前の期間との対照環境を構築することができた。しかし、気温ではなく地表面温度を測定している点や、データセンターと周辺の他の土地利用による影響を区別するには解像度が粗すぎる可能性がある点など、衛星ベースの推計が持つ限界は依然として存在する。筆頭著者のJiawei Jing（ジャウェイ・ジング）らは、気温を把握するために気象観測所のデータも組み入れたが、観測所の平均間隔が17kmであり、局所的・面的な温度測定には適しているとは言えない。
30年以上にわたり気象・気候に対する都市への影響を研究してきた研究者として、まさに前述のような理由から、この問題についての判断はまだ下せないと考えている。政策、主張、結論は決して「1つや2つの研究」に基づく科学に依拠すべきではない。新たな研究が登場していることは心強い。ジョージア大学の筆者の研究チームは、リモートセンシング、気象観測、車両トランセクトの手法を用いてこのテーマを探究しようとしている。ジョージア大学の元修士課程学生Max Appelbaum（マックス・アッペルバウム）は、こうした手法を適用して、ジョージア州オーガスタにおけるヒートアイランド現象（および都市内部の局所的ヒートアイランド）を調査した。
「現在、主要なデータセンター市場において建設前の気温影響評価を義務付けているところはない。ただし米国の一部の地方ゾーニング（用途地域規制）指針では、熱をどう測定すべきかを明示しないまま、熱への対応に着手している」と、ウェブサイト「Phys.Org」でRaechel Harper（レイチェル・ハーパー）は書いている。おそらく、これらの対策を講じるべき時期なのかもしれない。
