したがって、「E」の中央の棒は、特定の雇用者数を称賛することよりも、消費能力の源泉として雇用所得を理解することだと言える。採用の鈍化と家計所得の継続は、必ずしも矛盾しない。
ただし、失業率が安定していても、仕事を失った人や労働時間を削減された人にとっては、ほとんど慰めにならない。
下の棒：副業収入が反映するのは機会か、必要性か
「E」の3番目の横棒が表すのは、補助的な副収入だ。
副業、フリーランスの案件、小規模ビジネスは、本業の給与以外の現金収入をもたらし得る。その追加収入は、家計が請求書を支払い、貯蓄を積み上げ、あるいは削減せざるを得なかったはずの支出レベルを維持する助けになるかもしれない。
米労働統計局（BLS）の複数就業者指標は、こうした実態を把握する一つの手掛かりとなる。季節調整前のBLSデータによると、2026年9月に複数の仕事を持つ就業者の割合は5.5％だった。ただし、これは副業を網羅的に捉えた数値ではない。
BLSの定義では、複数就業者は調査対象週に少なくとも1つの賃金・給与の仕事を持っていなければならない。自営業者でありながら賃金・給与の仕事も持つ人は該当し得るが、賃金・給与の仕事を持たずに複数の事業を運営している人は該当しない。調査対象週以外の仕事も、その月の指標から外れる可能性がある。
こうした統計上の制約を踏まえ、データを正確に解釈する必要がある。一部の補助的な仕事は公式統計に反映されているが、この特定の指標では捉えきれないものもある。統計に表れない副業収入が全国的な消費支出の主な原動力であると、このデータから断定することはできない。
個々の世帯にとっては、追加収入の背景にある理由も同じくらい重要かもしれない。前向きな機会（ステップアップ）によるものなのか、生活上の必要性によるものなのか、あるいはその両方なのか。
貯蓄目標を前倒しで達成するために使われる収入と、継続的な必需支出を賄うために必要な収入は性質が異なる。どちらも消費を支え得るが、家計の回復力について語る内容は異なる。
消費者心理の低迷と支出増が併存し得る理由
ミシガン大学の調査は、個人の家計、購買環境、経済見通しに関する意識を測定する。BEAの支出データは、財・サービスの購入を追跡する。一方は消費者の認識を捉え、もう一方は支出を測定する。
現在の物価に不満を感じながらも、支払いを続ける家計はある。購入が続いているからといって、必ずしも経済状況への満足を示すものではない。
