今後10年間で勝者となる労働者、企業、都市を決めるのは、AI技術そのものではなく「AIリテラシー（AIを使いこなす能力）」だ。
米国経済の成長における各時代は、新たなリテラシーを求めてきた。産業の時代には、高度な機械を動かせる労働者が必要だった。情報の時代にはデジタルスキルが基礎条件となり、やがて表計算ソフトは電話と同じくらい当たり前の存在になった。いま私たちは次の変化の初期段階にいる。そしてその変化は、これまでのどの変化よりも速く進んでいる。
筆者と、マッキンゼー・アンド・カンパニーの同僚であるアレクシス・クリフコビッチ、ブルック・ウェドルは最近、この局面を定義づけると考えられるもの、すなわち「AIリテラシー」について共同で執筆した。これは、AIモデルを構築する能力のことではない。日々の仕事でAIを実践的に使い、ワークフローに組み込み、その出力を批判的に判断し、さらに創作に活用する能力である。それは急速に、仕事の共通言語になりつつある。
労働市場はすでにそのシグナルを発している。スタンフォード大学の『AI Index Report』に求人情報データを提供するLightcastによると、AIスキルに言及する米国の求人の割合は2026年上半期に60％増加し、人事やカスタマーサポート、接客業、金融で急速に伸びている。雇用主はその対価を支払う用意がある。ライトキャストが以前に13億件の求人広告を分析したところ、AIスキルを求める求人の給与は28％高く、年額で約1万8000ドル（約285万円）高いことがわかった。また、その半数以上はIT以外の職種だった。
ボトルネックは技術ではなく人
Gallupによると、仕事でAIを使用する米国の従業員の割合は2年間でほぼ倍増し、40％に達した。一方で、自社がAIの統合を始めたと答えた人は44％に上るものの、リーダーシップが明確な計画を伝えていると答えた人は22％にとどまる。現場での利用が、企業の明確な指針を追い越して先行しているのだ。
この差は重要である。AIによる最大の成果は、タスクを1つずつ自動化することからではなく、仕事の進め方そのものを再設計することから生まれる。AIツールに何を任せ、何を検証し、何をエスカレーションし、どこで人間の判断を関与させ続けるべきかを、誰かが決めなければならない。その役割を担うのが、AIリテラシーを備えた従業員やマネージャー、リーダーである。Gallupによれば、リーダーが明確なAI計画を伝えている従業員は、AIを使って働く準備が十分にできていると感じる可能性が3倍高い。
ツールではなく習慣を育てる
AI研修の多くはすぐに陳腐化する。モデルは毎月改善され、新たな活用法は毎週生まれる。LinkedInは、2030年までに多くの職種で使われるスキルの70％が変化し、AIがその触媒になると推計している。したがってAIリテラシーは、資格取得のように扱うのではなく、医師やエンジニアがキャリアを通じて続ける継続教育に近いものとして捉えるべきだ。人はAIについて学ぶことで流暢になるのではない。実際の仕事の中で、毎日使うことで流暢になる。
