480の職種にまたがる調査結果
同調査では米労働省のデータに基づき、480の職種についてAIの影響度を0から3.5までのスコアで評価している。例えば、トラック運転手や建設作業員といった職種は、医療助手や銀行の窓口係、旅行代理店スタッフなどの職種よりもAIの影響度が低い。
ピュー・リサーチ・センターのデータによると、影響度スコアが最高の3.5にあたる職種では、男性の雇用増加率が17.8％に達したのに対し、女性は0.5％にとどまった。
労働市場における生成AIに関する初期の研究では、ホワイトカラーや知識労働者が業務で最もAIの影響を受けやすいことが示されていた。また、ピュー・リサーチ・センターの初期の分析では、事務やデータ分析といったオフィスサポート業務に女性が多く集中していることから、AIの影響度が高い職種には男性よりも女性が多く就いていると指摘されていた。実際、2023年から2026年にかけて、AIの影響を受けやすい分野全体の雇用は縮小するどころか拡大している。
しかし、その成長の中で男女間の顕著な格差が生じ、雇用増加の恩恵を圧倒的に受けたのは男性だった。こうした男女格差の拡大は非大卒の労働者の間で最も顕著に表れている。カスタマーサービスや受付、秘書業務など、女性が多く就く職種の主な業務が自動化によって代替されやすいためだ。
AIが性差別的な傾向を持つことはこれまでも指摘
雇用市場全体において、AIが性差別的な傾向を持つことはこれまでも指摘されてきた。AIを用いた採用選考ツールが女性の応募者を不利に扱ったり、女性に対して低い初任給を提示したり、高収入のポストに男性を優先的に推したりするケースが確認されている。有名な例では、アマゾンが導入していた採用アルゴリズムがある。このAIシステムは「女性の」といった単語を含む履歴書を除外するよう自ら学習してしまったため、同社はこのツールの使用を停止した。
また、ワシントン大学の研究者らがAIを活用した数百万件の履歴書評価を調査したところ、AIは女性の名前よりも男性の名前を好む傾向があることが判明した。さらに、人事分野でのAI利用を調査したマサチューセッツ工科大学の研究でも、AIが女性の応募者に対してより低い初任給を推奨することが明らかになっている。
