統計もこれを裏付けている。APAが発行する学術誌『Psychological Bulletin』によると生産性は31％向上し、同じくAPAの学術誌『Journal of Personality and Social Psychology』によると売上は37％高く、経営学誌『ハーバード・ビジネス・レビュー（HBR）』によると昇進の可能性は40％高まる。さらに米国版Forbesでの調査では、楽観的な従業員は悲観的な従業員に比べ、職場で最高のパフォーマンスを発揮しようとする意欲が3ポイント高いことがわかった。
問題から解決策へ視点を移す
今日発信されるコンテンツの膨大な量に加え、怒りや不安に訴えるよう設計されたアルゴリズムやクリックベイト（釣りタイトル）を考えれば、多くの人が楽観的とは言い難いメッセージの消費に時間を費やしていると言ってよい。「私が見ているのは、問題の大きさが進歩の度合いよりも大きくなっているということです」とギーランは言う。「それは脳に大きな影響を及ぼします」
ギーランの研究では、わずか数分間ネガティブなコンテンツを消費するだけでも、気分やパフォーマンスに長期的な影響を及ぼし得ることがわかった。なかでも彼女が携わった2つの研究結果が、Resilient Optimismを執筆するきっかけとなった。HBRに掲載された最初の研究では、朝にわずか3分間でもネガティブなニュースに触れた参加者は、6〜8時間後になっても、その日全体をネガティブだったと報告する可能性が27％高かった。
追跡研究では、大都市での食料不安の高まりといった深刻な問題を参加者に示した。参加者の半数は問題についてのみ読み、もう半数はその問題を和らげるために個人が取れる解決策についても読んだ。問題と解決策の両方に触れたグループは、その日の後半に行った創造的問題解決の課題で20％高い成果を上げた。
「解決策について考えるだけで、それに実際に取り組んでいるかどうかにかかわらず、研究参加者はより賢くなり、取り組んでいることの成果も高まりました」とギーランは言う。「ここから導かれるリーダーにとっての教訓は、問題について話してよいということです。そして、私たちは問題について話すべきです。それこそがレジリエントな楽観性だからです。ただし同時に、『次の一歩は何か』『どう前に進めるのか』『どんな進歩を遂げてきたのか』そして、『たとえ解決の始まりにすぎなくても、この状況を解決するために今できることは何か』と問う必要があります」
