経済の激変、地政学的な不安定、急速な技術革新、そしてますます予測困難になる労働市場──そんな時代にあって、人材育成に携わる私たちの間で繰り返し浮上するテーマがある。それが「レジリエンス（回復力）」だ。経営幹部から労働市場の最前線に至るまで、レジリエンスは組織と個人の双方において意図的に育てなければならないマインドセットである。
人工知能（AI）がホワイトカラーの仕事を再編する一方で、並行して進んでいる現象がある。それは、実践的なスキル、人間的判断、現場経験が求められるブルーカラーや最前線の職種への回帰だ。非臨床の医療分野、建設、物流といった業界は、多くの意味で「AIに代替されにくい」。技術と無縁だからではなく、AIが再現できないもの──人間の存在、共感、適応力、そして現実世界を切り抜ける能力──に依拠しているからだ。
この危機が「違う」と感じる理由
人材育成に関わる組織は、これまでも多くの混乱を乗り越えてきた。2000年代初頭の大不況から新型コロナウイルスのパンデミックまで、その例は少なくない。だが、これらの危機には「私たちは皆、同じ状況にいる」という一種の連帯感があった。今の不確実性は、政策転換、資金の不安定さ、技術的混乱、そして低所得の有色人種コミュニティに不均衡に影響する格差拡大によって、より分断され、より二極化しているように感じられる。
それでも私は、この不確実な時期は単に嵐をやり過ごすためのものではなく、その先により強固なものを築く機会でもあると考えている。
レジリエンスは「教える」のではなく「実践する」もの
私の組織のような人材育成機関は、適切な支援があれば、人は目の前の状況の先にあるより良い未来を見通せるという信念に基づいて存在している。この分野で何年も過ごしてきた私たちは、プログラム参加者が、多くの人なら立ちすくんでしまうような障壁を乗り越える姿を見てきた。住居の不安定さ、司法制度との関わり、介護・育児などの責任、貧困の日々の重圧である。率直に言って、彼らのレジリエンスこそが、私たちを前に進ませ続けている。
学生や求職者にレジリエンスを築くことを求めるなら、私たちの組織もそれを体現しなければならない。そうした組織としての安定性は偶然には生まれない。多くの場合、それは次のような要素からもたらされる。
• 強固な財務準備金と多様化された収益源
• 雇用主との深いパートナーシップとセクター横断の連携
• データに基づく意思決定と機動的なプログラム設計の組み合わせ
• 職員を真に支え、定着させる人事慣行
• 帰属意識と信頼を意図的に育む文化
人間のスキルが最も重要であり続ける領域
AIが雇用市場を再編するなかでも、私たちは実践的で人間中心の職務への需要が続いていることを目にしている。仕事の未来はデジタルだけではない。それは極めて身体的で、関係性に根ざし、機械には実行できない不可欠なサービスに支えられている。
医療は、労働市場における最も明るい分野の一つであり続けている。病院や医療システムが機能するには、環境整備、患者搬送、医療請求、スケジュール管理、物流に至るまで、さまざまな業務を担う労働者のエコシステム全体が必要である。こうした職務は通常、4年制大学の学位を必要とせず、明確な昇進経路を提供し、自動化されにくい形で共感、コミュニケーション、チームワークに依存している。技術訓練と、職場での成功を左右する仕事上の習慣や人間的能力を組み合わせたカリキュラムを雇用主と連携して構築することは、こうしたキャリアパスを機能させる要素の一つである。
建設、物流、サプライチェーンの分野も同様の状況を示している。経済的な逆風の中でも、建設業者は十分な数の熟練労働者を確保できないと一貫して報告している。OSHA（労働安全衛生庁）認証、実地訓練、そして雇用主が技術力と同じくらい重要だと語るソフトスキルを軸に設計されたキャリアパスは、現実に存在し、拡大しているギャップを埋めている。さらに、パンデミックはサプライチェーンがいかに不可欠で、同時にいかに脆弱であるかを明らかにした。これらの仕事には、問題解決力、適応力、そしてプレッシャーの下でリアルタイムに意思決定する力が求められる。それらはアルゴリズムではなく、人間の強みである。
共通する要素
医療、建設、物流といった業界をまたいで、この取り組みをうまく進めている組織には共通のパターンがある。雇用主と直接協働してカリキュラムを設計し、労働市場の状況が変化すれば迅速に適応し、資格と成功への自信の両方を備えた人材を労働市場へと送り出していることだ。
これこそが、この不確実な時期が示す本当の教訓である。AIは今後も特定の種類の仕事を置き換え続けるだろうし、その速度や範囲を正確に予測できる人はいない。だが、人間の存在、判断、適応力に基づくセクターが消えることはない。次に何が起きても備えられるよう、非営利組織、雇用主、人材育成システムは今、組織と個人の双方のレジリエンスに投資しなければならない。
