ルールを明文化する
仕事から離れても安全だと示すことは、健全なワークライフバランスを促進する上で欠かせないステップだ。しかし、それだけでは十分ではない。
フランスは2017年、世界で初めて「つながらない権利」を法制化した国だが、すでに重要な生活様式となっていたものを、あえて明文化する必要を感じたのには理由がある。同国は、テクノロジーが従業員のウェルビーイングを損なう「常時オン」のライフスタイルを生み出していること、そして善意だけではその問題を解決できないことを認識していたのだ。
この法律の成立により、企業は通常の勤務時間を定義する義務を負い、勤務日が終わった後に従業員が連絡を受けない権利が保護された。パリに本拠を置くあるフィンテック企業の従業員は、ガーディアン紙に次のように語った。勤務時間外の返信を控えることが推奨されているだけでなく、法律がそれを後押ししているため、「毎週末、夜、病気のとき、休暇中に、100％自分の権利として仕事から離れていると感じられる。メールやその他の業務連絡に返信するプレッシャーを一切感じない」
法的強制力が及ばない環境であっても、リーダーが自社独自のルールを定めることは十分に可能だ。こうした方針を導入するには、いくつかの難しい問いに答える必要がある。本当の緊急事態とは何か。誰が、誰に、どのような理由で勤務時間外に連絡してよいのか。誰かが繰り返し境界線を無視した場合、どう対処するのか。
これらの答えを文書化することで、多くの混乱や曖昧さが解消される。家族との夕食やサッカーの試合を中断してメールに返信しなければ職務怠慢になるのではないかと、従業員が心配する必要はもうない。答えは単に「その必要はない」だからだ。
最後に
仕事から離れることの意義はシンプルだ。エンゲージメントの高いチームは、欠勤が少なく、離職率が低く、生産性が高い。燃え尽きたチームはその逆だ。
特に昨今、従業員は仕事に対するストレスを抱え、本当に必要なのは休息であるにもかかわらず、成果を出さねばならないというプレッシャーを感じている。「つながらない権利」を自社のプレイブックに書き込むことは、仕事以外の時間は従業員自身のものだとチームに伝えることだ。そしてそうすることで、人々が真に力を発揮できる環境をつくり出せるのだ。
