問題は、可視性が価値の代替指標として機能し始めたときに生じる。物理的に見られていることが貢献の質より重要だと社員が信じるようになれば、企業はかつての職場の古い問題を新しい形で復活させるリスクを負う。すなわち、「出社していること」が「成果を出していること」と取り違えられるという問題だ。
AIがさらなる圧力を加える
「ビルボード・デイズ」の調査結果は、Owl Labsのもう一つの結果と併せて見ることで、より重大な意味を帯びてくる。社員の62％が、AIによって1日にこなすべき仕事量への期待が増えたと答えているのだ。
これは、AIが当初掲げていた約束に反する重要な事態だ。AIは労働者の時間を節約するはずだった。実際、多くの労働者はそう感じている。69％がAIによって生産性が高まり、より多くの業務をこなせるようになったと報告している。しかし、生産性の向上は自動的に労働時間の短縮につながるわけではない。むしろ雇用主は、社員に期待する生産量のハードルを引き上げるだけかもしれない。
これが、報告書の中でも最も印象的な結果のひとつを説明する。労働者の74％が、日曜日に少なくともある程度の仕事をしていると回答し、21％は日曜日を実質的にフルまたはそれに近い労働日と表現している。ビジネスリーダーが週休3日制（週4日勤務）を議論する一方で、かなりの割合の社員は週6日勤務に近い方向にじわじわと押しやられているかもしれない。
これは、筆者が以前に取り上げた別の問題──「つながらない権利」──と直結している。「新たな『つながらない権利』法案がキャリアと生活のバランスを推進」と題した記事で、通常の勤務時間後も対応可能でいることを求める期待の高まりから労働者を守ろうとする試みについて書いた。中心的な論点は、スマートフォンや電子メール、職場のテクノロジーによってオフィスが常に手の届く場所にある中、社員は本当に仕事を止めることができるのかという点だった。
2年後の今、AIはこの問題をさらに深刻化させているかもしれない。テクノロジーが社員により多くを生産させ、企業がそれに応じてさらに多くを要求するなら、生産性の向上は「仕事のインフレ」とも言うべきものに吸収されて消えてしまう。労働者はより速くなるが、仕事は単にその増加分を埋めるように膨張してしまうのだ。
