ソフトウェア株の全面安で問われる銘柄選別
業界全体が売られる局面では、投資家は機能が限られたソフトウェアと、企業活動の中核を支えるプラットフォームを十分に区別しないことがある。市場の不安でハイテク株が下落すると、顧客の業務に深く組み込まれた企業向けプラットフォームも、特定機能に依存するソフトウェア企業と同時に売られる。
Salesforce、ServiceNow、Snowflakeはいずれも2026年に堅調な成長を報告し続けた。だが、7月上旬時点ではSalesforceとServiceNowの株価が年初来で大きく下落していた。株価はその後、各社の好調な業績に追い付いた。
Salesforce：7月上旬は年初来35％安、9月上旬は同2％安
ServiceNow：7月上旬は年初来27％安、9月中旬は同9％安
Snowflake：7月上旬は年初来21％高、9月4日時点で同54％高
このような一時的な株価下落は、顧客の重要な業務データを保有し、事業が成長している企業が割安になっているかを検討する材料になる。
DevDay前の判断材料となる顧客データの保有状況
DevDayで何が発表されるかにかかわらず、銘柄を見分ける際には同じ点が判断材料になる。基調講演で市場を動揺させる材料が出なくても、特定の業務だけを担うソフトウェアがAIに代替されるリスクは残る。特定業務向けソフトウェアが直面する代替リスクは、DevDayの発表1つだけで生じるものではない。
ソフトウェア株が全面安となった場合、値下がりした企業が顧客の重要な業務記録を自社システムに保有しているかどうかが、銘柄を見分ける材料になる。顧客の重要な業務記録を保有する企業は、全面安によって相対的に割安になっている可能性がある。
9月29日の発表を前に、保有するソフトウェア株について、AIで代替されやすい機能への依存度と、顧客の重要な業務データを自社システムに保有しているかを確認することが、銘柄を見極める際の判断材料となる。
