週40時間労働は、別の時代のために設計されたものだった。今、人工知能（AI）がビジネスのスピードを加速させ、知識労働者が絶え間ない中断、情報過多、意思決定疲れに直面するなか、ある問いが職場の片隅から中心へと移りつつある。すなわち、私たちの脳は、毎週40時間にわたり高度な認知パフォーマンスを維持できるようにできているのか、という問いだ。
神経科学者たちは、週40時間労働はほぼ1世紀前、仕事の姿が今とはまったく異なっていた時代に確立されたと説明する。今日、知識労働者は意思決定を下し、情報を処理し、絶えずタスクを切り替えることを求められるが、1日に深く集中できるのはわずか2〜3時間に過ぎない。
この議論は、バーニー・サンダース上院議員とマーク・タカノ下院議員が「週32時間労働法案（Thirty-Two Hour Workweek Act）」を再提出したことで一段と熱を帯びた。同法案は、対象となる非適用除外労働者について、連邦の残業基準を4年かけて週40時間から32時間へと段階的に引き下げるもので、賃金や福利厚生の削減は伴わない。
Monographの共同創業者で元CEOのロバート・ユエンは2023年、筆者に対し、従業員にはもっと時間が必要なのは間違いなく、だからこそ同社は週4日勤務を採用していると語った。「週4日勤務は、従業員に自分自身をケアする余裕を与え、自己啓発の時間を提供する」と同氏は言う。「このテックスタートアップが2019年に週4日勤務を導入して以来、従業員満足度は過去最高を記録している」
2024年3月、バーモント州選出のバーニー・サンダース上院議員は、賃金カットなしで週40時間から32時間へと労働時間を短縮する法案を提出し、連邦議会における週4日勤務運動に勢いを与えた。この提案は、すべての従業員に自動的に週4日勤務を保証するものではなく、可決の見通しも不透明なままだ。
2026年、週32時間労働は再び見出しを飾っている。この議論は、1世紀にわたって続いてきた労働構造が現代の脳に課される要求と今なお合致しているかという、より大きな論争を再燃させた。Numinの共同創業者で神経科学者のショーン・ワトソン博士は筆者に、神経科学の観点から重要な問いは、従業員が机に向かっている時間の長さではないと語った。それは、そのうちどれだけの時間、脳が最良のパフォーマンスを発揮できるかということだという。
「脳の回復サイクルは主に日単位であり、週単位ではない」と同氏は指摘する。「それは睡眠と勤務時間内の休憩によって成り立っており、だからこそ臨床記録や銀行の記録の双方で、意思決定の質が正午前後に回復する様子が観察できる。3日目の休みは、効率の悪い火曜日のツケを回しても解決しない」
