マクドナルドは米国事業の立て直しを進め、PERは5年平均を下回る
マクドナルド（MCD）の主要指標は次の通り。
株価：253.05ドル
直近12カ月売上高：277億ドル（約4兆3766億円）
直近12カ月1株利益（EPS）：12.31ドル
株価収益率（PER）：20.6倍
配当利回り：2.9％
ベータ値：0.41
マクドナルドは100カ国を超える地域に4万5000店を超える店舗を持つファストフードチェーンだ。店舗の95％は独立したフランチャイズ加盟者が運営する。マクドナルド本体は不動産、マーケティング、加盟者研修、店舗運営の仕組みを管理している。
MCDが有力候補である理由
長年にわたり潤沢なキャッシュフローを生んできたマクドナルドだが、米国事業の一時的な不振を受け、株価は割安な水準で取引されている。来店客数が予想を下回り、マクドナルドは2026年に入ってからのメニューと販促施策が十分に機能しなかったと説明した。米国事業を立て直すため、新たな戦略を導入し、長く同社で幹部を務めてきたスカイ・アンダーソンを2026年8月にマクドナルドUSA社長へ任命した。
MCD株は2026年初から2026年9月までに17％近く下落した。株価下落によって、PERは20.59倍と、2026年9月時点の過去5年平均26.36倍を大きく下回る。配当利回りは2.9％で、年間増配は51年連続している。
ネクステラはAIデータセンターの電力需要を取り込み、PERも5年平均を下回る
ネクステラ・エナジー（NEE）の主要指標は次の通り。
株価：82.44ドル
直近12カ月売上高：287億ドル（約4兆5346億円）
直近12カ月1株利益（EPS）：4.45ドル
株価収益率（PER）：18.6倍
配当利回り：3.0％
ベータ値：0.64
ネクステラ・エナジーは、北米最大の電力・エネルギーインフラ企業だ。子会社を通じ、小売顧客、卸売顧客、データセンター向けに電力を発電、貯蔵、送電、販売する。子会社ネクステラ・エナジー・リソーシズは、風力・太陽光発電の大手事業者である。
NEEが有力候補である理由
ネクステラ・エナジーは、AIデータセンター事業者から有力な電力調達先として選ばれる企業を目指している。AIデータセンター向け電力供給を拡大する戦略は長期的な収益機会を生むが、AIデータセンターに反対する地域住民の動きが投資家心理の重荷となり、株価の上値を抑えている。地域住民の反対があっても、ネクステラ・エナジーが電力需要の増加を取り込める事業基盤は変わらない。
NEE株は2026年初から2026年9月までに2.7％上昇したが、主要株価指数の上昇率を大きく下回った。PER18.6倍は、2026年9月時点の過去5年平均26.43倍を大幅に下回る。配当利回りは3％だ。
ネクステラ・エナジーは2026年5月、ドミニオン・エナジーとの合併契約を発表した。2026年9月3日には両社の株主が合併を承認したが、取引完了には規制当局の承認が残る。
ロウズは住宅市場低迷下でも黒字を維持し、54年連続で増配している
ロウズ・カンパニーズ（LOW、以下ロウズ）の主要指標は次の通り。
株価：196.59ドル
直近12カ月売上高：904億ドル（約14兆2832億円）
直近12カ月1株利益（EPS）：11.83ドル
株価収益率（PER）：16.8倍
配当利回り：2.5％
ベータ値：0.85
ロウズはホーム・デポの直接的な競合企業で、全米約1750店の小売網を通じて住宅改修用品とサービスを販売する。
LOWが有力候補である理由
住宅市場の低迷はホーム・デポだけでなく、ロウズにも同じように影響する。新たに住宅を購入した人は改修や修繕を優先する傾向があるため、住宅販売が低調になると関連需要も弱くなる。最高経営責任者（CEO）のマービン・エリソンは2026年第2四半期の決算発表で、生活上必須ではないDIYへの支出が抑えられていると指摘した。
住宅市場が低迷していても、ロウズは黒字を維持している。2026年第2四半期の希薄化後EPSは4.27ドルで、前年同期と同水準だった。配当利回りは2.5％で、年間増配を54年連続で続けている。
