AIは生産性を高め、実行時間を大幅に短縮し、コストを削減し、より少ないリソースでより多くを達成できるようにすると約束されてきた。
AIの導入によって、週休3日制への移行も加速すると言われていた。
それはすべて、まやかしだったのだろうか。
AIの生産性パラドックス
「AIによる再編成、削減、代替。これは、組織のスリム化を進める企業における一部の職種の現実である」と、世界1万6000人の従業員を対象に調査を行ったコーン・フェリー（Korn Ferry）は、報告書『Workforce 2026』で述べている。「しかし、仕事量が軽くなっているわけではない。過半数（61%）の従業員が、現在は複数の職種の責任を兼務していると回答しており、通常の業務に加えてAIの管理も行わなければならないとなると、1人で2人分の仕事をしているように感じられることもある」
英国、米国、アラブ首長国連邦（UAE）、オーストラリア、シンガポールなど11カ国の経営幹部や従業員を対象としたこの調査からは、経営幹部と、彼らが戦略を立て投資する実務を実際に担う現場の従業員との間に、乖離が生じている実態が明らかになった。
最高経営責任者（CEO）の約79%がAIによる効率性の向上を報告しており、組織全体の複雑なデータを実用的なインサイトや意思決定に変換するのに役立っていると考えている。一方で、コーン・フェリーの調査対象となった一般の従業員で同様の回答をしたのは、わずか半数にとどまった。AI疲れを感じている従業員の52%は、導入によって仕事量が減るどころかむしろ増加したと感じている。
AIがもたらす約束は、非常に魅力的なものではないだろうか。
雇用主はAIに巨額の資金を急いで投資している。その可能性に胸が躍るのも無理はない。しかし、人間第一（ピープルファースト）の戦略を持たずに導入を急ぐことで、利益よりも弊害を多くもたらしているとしたらどうだろうか。
筆者は最近「AIを理由に解雇した社員を「半年以内に再雇用」する企業の誤算」と題した記事を執筆し、その中で人員削減には高いコストがかかることを指摘した。例えば、最近の調査によると、AIの導入を理由に人員削減を行った組織の3分の1以上が、削減したポジションの半数以上をすでに再雇用しているという。
筆者の主張は、AIは適切な方法で活用されて初めて生産性を向上させる推進力になる、ということだ。放置しておけば逆効果になり、経営幹部やビジネスリーダーが避けようとしていた状況そのものを生み出しかねない。従業員が日々の業務で実感できなければ、生産性向上など絵に描いた餅にすぎないのだ。
