NEXT GX STREAM | Forbes JAPAN（フォーブスジャパン）

GXは日本から新たな時代へ
次世代へつなぐ、希望のアーカイブ

ABOUT

世界は今、グリーン・トランスフォーメーション（GX）のうねりの中にある。2025年はパリ協定から10年という節目だ。温室効果ガス削減に向け、多くの国々が次のステージへと進む。では、日本はどうか。再生可能エネルギー導入率は主要国で最低水準、グリーン投資規模もまだ十分とは言えない。しかし、そんな日本にもGXをリードする可能性はある。日本には、世界から高い評価を受けている技術と推進していく歴史的経緯があるからだ。
Forbes JAPANが今、生み出すのは、日本がGXをリードする未来を描く「希望のアーカイブ」。ここで集まる知恵と行動が、新しいこれからの時代の扉を開く。

WEEKLY
FEATURED

2025.10.16

20兆円の「隠れた経済圏」省エネ技術を武器に勝ち取る、日本のGX戦略

AI時代の電力需要急増で、日本企業が磨きをかけてきた省エネ技術やノウハウが「競争優位性」に転換する可能性を秘めている。GX新経済圏を射止める視点の切り替えとは。インキュベイトファンド代表パートナーの本間真彦に聞いた。

GX RANKING

GXの現在地を測る、5つのランキング

2025年現在。日本企業は、どれほどGXに貢献しているのか。あるいは、貢献しようとしているのか。
その実態を、GHG削減、再エネ導入、ESG投融資という3つの視点から、ランキングを通して明らかにする。
このランキングは、CO₂排出量の可視化から削減、ESG経営の支援までを手がけるアスエネ株式会社が、
同社サービス"アスエネESG"の開示データ収集機能、スコアリング機能などを元に、独自に算出・制作したもの。
Forbes JAPANはその結果を活用し、日本のGXの現在地を伝え、未来への後押しとしたいと考える。

Measured by ASUENE

GHG排出削減
ランキング

再エネ
（自家消費、PPA）
導入率ランキング

再エネ導入率
ランキング

ESG投融資額
ランキング

ESG調達額
ランキング

GHG排出削減ランキング

製造業企業が牽引する日本の脱炭素化

削減量と削減率の双方を組み合わせ、排出削減への取り組みを総合的に評価したうえで企業を選定。その結果、製造業各社の取り組みがひときわ際立つ形となった。

ランキング算出方法

・国内プライム上場企業1,640社が対象。

・GHG排出削減量で国内上位50位を抽出した後に削減率でソート。
指標

・GHG排出削減量=2022年度排出量-2023年度排出量（単位：t-CO2）

・GHG排出削減率＝GHG排出削減量÷2022年度排出量（単位：%）
ソース

・各社HP等
備考

・事業譲渡など大幅な事業変更によって排出量を減らした企業や開示に誤りがあると考えられる企業は除外。

横軸は2022年度から2023年度での排出削減量を、2022年度排出量で割った比率（%）です。

位 セイコーエプソン: 50%=118千t-CO2（2022年度から2023年度の排出削減量）÷235千t-CO2（2022年度排出量）

50%

位 大平洋金属: 49%=307千t-CO2（2022年度から2023年度の排出削減量）÷621千t-CO2（2022年度排出量）

49%

位 ＴＤＫ: 40%=556千t-CO2（2022年度から2023年度の排出削減量）÷1,383千t-CO2（2022年度排出量）

40%

位 東急不動産ホールディングス: 40%=55千t-CO2（2022年度から2023年度の排出削減量）÷139千t-CO2（2022年度排出量）

40%

位 ブリヂストン: 37%=1,222千t-CO2（2022年度から2023年度の排出削減量）÷3,292千t-CO2（2022年度排出量）

37%

Measured by ASUENE

再エネ（自家消費、PPA）導入率ランキング

自社のエネルギーミックスの転換に積極的に取り組む再エネ化推進企業はどこか

不動産・建設業企業が先頭を走り、再エネ発電設備を“自社資産”として効率的に組み込めるかどうかが、導入率を大きく左右しているといえる。

ランキング算出方法

・RE100参画企業（80社、レポート発行時）が対象。

・直接調達型再エネ導入率にてソート。
指標

再エネ（自家消費、PPA）導入率=再エネ比率(%)×再エネ調達に占める自家消費、PPA比率（%）
ソース

・RE100 Annual Disclosure Report 2023（2025年3月時点で最新）
備考

・RE100レポートには調達内訳の数値データがないため、各社の再エネ（自家消費、PPA）比率はレポートのグラフから1％刻みで推定。

・開示裏付けありのデータを採用。

横軸は再エネ比率と再エネ調達に占める自家消費、PPA比率をかけた値（%）です。

位 東急不動産: 73%＝100%(再エネ比率)×73%(再エネ調達に占める自家消費、PPA比率)

73%

位 ヒューリック: 63%＝63%(再エネ比率)×100%(再エネ調達に占める自家消費、PPA比率)

63%

位 東急建設: 17%＝60%(再エネ比率)×29%(再エネ調達に占める自家消費、PPA比率)

17%

位 住友林業: 17%＝18%(再エネ比率)×92%(再エネ調達に占める自家消費、PPA比率)

17%

位 アサヒグループホールディングス: 14%＝46%(再エネ比率)×31%(再エネ調達に占める自家消費、PPA比率)

14%

Measured by ASUENE

再エネ導入率ランキング

幅広い再エネ調達方法を活用して再エネ化を推進し、Scope2排出量を減らしている企業

保険業、不動産、鉄鋼、精密機器など業種を問わず幅広い企業が名を連ねる。敷地面積や設備設置に制限のある企業でも、証書活用や再エネプランを上手く活用することで、GHG排出量を削減することは十分に可能であると言える。

ランキング算出方法

・RE100参画企業（80社、レポート発行時）が対象。

・再エネ導入率にてソート。
指標

再エネ小売、環境価値調達なども含む再エネの導入率
（単位：%）
ソース

・RE100 Annual Disclosure Report 2023（2025年3月時点で最新）
備考

・再エネ比率が同率の場合、直接調達型再エネ（自家消費やPPA）の比率が多い企業を上位に選定。

・開示裏付けありのデータを採用。

・「Passive claims（具体的な証拠や証書が伴わない再エネ調達）」が全調達量の50％を超える企業は除外。

・小数点以下四捨五入

横軸は再エネ導入率（％）です。

位 第一生命保険: 100%

位 東急不動産: 100%

位 エンビプロ・ホールディングス: 88%

位 島津製作所: 84%

位 野村総合研究所: 73%

Measured by ASUENE

ESG投融資額ランキング

ESG投融資への積極度を評価

地銀がランキング上位に多く入るという結果に。
地銀間での情報共有や地銀によるESG関連のローンの打ち出しが実を結んだと推測。

ランキング算出方法

・直近の会計期間にて国内売上高TOP50の日本の銀行が対象。

・対象企業のESG投融資額を売上高で割ることで、企業規模に依存しないESG投融資への積極度を評価。
指標

単位売り上げあたり投融資額＝対象企業の2023年度ESG投融資額÷2023年度売上高
（単位：%）
ソース

・各社HPやサステナビリティレポート等
備考

・金融事業者のなかで、保険会社やリース業は対象外とした。

・ESG投融資額は融資と投資の両面を含む。

・ESG投融資額は累積額のみの記載がある場合は、前年度末累積との差分で当期投融資額を推定した。

横軸は売上高に対するESG投融資額の比率です。

位 武蔵野銀行（埼玉県）: 255%＝2,064億円（ESG投融資額）÷811億円（売上高）

255%

位 京葉銀行（千葉県）: 227%＝1,594億円（ESG投融資額）÷702億円（売上高）

227%

位 群馬銀行: 207%＝4,147億円（ESG投融資額）÷2,004億円（売上高）

207%

位 百五銀行（三重県）: 206%＝2,458億円（ESG投融資額）÷1,195億円（売上高）

206%

位 りそなHD: 202%＝19,000億円（ESG投融資額）÷9,417億円（売上高）

202%

Measured by ASUENE

ESG調達額ランキング

「ESG資金調達額」で見る企業のサステナビリティ本気度

ランキング上位企業は、不動産・建設業や倉庫業など、リアルアセットを保有する業種が大半を占めた。
リアルアセットをもつ企業は排出量も多いので脱炭素化対策が必要であり、なおかつ再エネ導入によるScope2削減といった施策に取り組みやすいので積極的に資金獲得に動いていると推測できる。

ランキング算出方法

・『環境省グリーンファイナンス・ポータル』のデータベースに掲載がある企業のうち調達額上位100社を対象とする。

・対象企業のESG調達額（※ローンのみ）を売上高で割ることで、企業規模に依存しないESG調達への積極度を評価する。
指標

単位売上高あたりのESG調達額=ESG調達額（グリーンローン＋サステナビリティ・リンク・ローンの累計発行額※）÷直近年度の売上高
（単位：%）

※2022年1月～2025年1月
ソース

・ESG投融資調達額：環境省グリーンファイナンス・ポータル

・売上データ：各社HP等
備考

・ボンドは含まず、ローンのみを集計

・本コンテンツはESG調達に焦点を当てており、投融資が主目的と考えられる金融事業者はランキング対象外

・組合等はランキング対象外

位 毎日コムネット: 63%=131億円（ESG調達額）÷207億円（売上高）

63%

位 大栄不動産: 32%=120億円（ESG調達額）÷372億円（売上高）

32%

位 サンケイビル: 22%=305億円（ESG調達額）÷1343億円（売上高）

22%

位 安田倉庫: 21%=145億円（ESG調達額）÷673億円（売上高）

21%

位 いちご: 15%=126億円（ESG調達額）÷836億円（売上高）

15%

Measured by ASUENE

GX50選

日本の産業変革を牽引する次世代GX企業50選

2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、日本のビジネス環境は劇的な変貌を遂げつつある。
アスエネが選出した「次世代GX企業50選」が浮き彫りにしたのは、再エネから核融合、循環経済まで、多様な分野で革新を起こすスタートアップたちの姿だ。
これら企業群と既存企業の連携こそが、日本の産業競争力を高め、持続可能な社会への移行を加速させる鍵となるだろう。

測定、開示

アスエネ

GHG排出量の見える化・削減・報告を支援するクラウドサービス「ASUENE」や、ESG評価プラットフォーム「ASUENE ESG」を提供し企業の脱炭素経営とサステナビリティ推進を支援。アジアNo1の導入実績を誇る。グローバル展開やM&Aで事業を急速に拡大。累計106億円を資金調達。

発電、小売

PV、再エネ小売

シェアリングエネルギー

初期費用無料での住宅の屋根置きの太陽光発電設備導入サービス「シェアでんき」を展開して電力の地産地消や再エネ比率の向上を推進。国内初となるプロジェクトボンド等を含め、累計209億円の資金調達に成功している。

自然電力

カナダの大手年金基金であるCDPQから、転換社債型新株予約権付社債による出資ならびに共同投資の枠組みで総額700億円という国内再エネベンチャーとしては最大級の資金調達に成功。国内にとどまらず、グローバルに展開する再エネ企業として存在感を高めている。

新再エネ

核融合

京都フュージョニアリング

核融合エネルギーは、安定的かつクリーンなエネルギー源として世界中で開発競争が加速している領域。同社は商用フュージョンエネルギー実現の最前線に立つ大学発スタートアップとして、日本の技術力を世界に示した。

蓄電池

パワーエックス

再生可能エネルギーの普及を目指し、電気運搬船の開発、大型蓄電池の製造・販売、EV充電ステーションの展開などを手がけるエネルギーテック企業である。「溜める」「運ぶ」「使う」を統合的にデザインし、自然エネルギーの課題解決に取り組む。

エネマネ、省エネ、市場

省エネ、エネマネ

Sustech

AIを活用して開発した分散型電力運用プラットフォーム「ELIC」を用いて、再エネの電力運用、アグリゲーション、市場取引、蓄電池制御等、自在に組み合わせた運用が可能。また、GHG排出量の可視化から削減までの一連のGXソリューションを提供している。

市場

enechain

電力やガス、環境価値などを対象としたオンライン取引所を運営し、企業間の効率的なエネルギー取引を支援。主力の卸電力の出来高は累計3兆円に迫り、エネルギー業界の近代化と効率化に大きく貢献している。

次世代モビリティ、次世代燃料

EV

EVモーターズ・ジャパン

商用EV（バス・トラック・トライク等）の開発・製造・販売を手がける北九州市の企業。独自のモーター制御技術により低電費・長寿命を実現し、急速充電器や蓄電池、再エネ事業も展開。国内初となる商用EV専用量産工場を稼働させ、ゼロエミッション社会の実現を目指している。

次世代燃料

つばめBHB

小型オンサイトアンモニア製造プラントで従来比1/1000規模のプラントスケールを実現し、分散型グリーンアンモニア供給インフラの構築に挑戦。燃料転換は日本のエネルギー安全保障においても重要な課題であり、その解決策の一つとして期待が集まる。

循環、資源化

WOTA

排水の98％超を再生・循環利用することが可能な小規模分散型水循環システムを開発。災害時やオフグリッド環境での水利用を可能にするポータブル水再生装置「WOTA BOX」や手洗いスタンド「WOSH」を提供。持続可能な水インフラの構築を目指す。

JEPLAN

PETボトルやポリエステル繊維などを対象にしたケミカルリサイクル技術を世界にライセンス展開。また、百貨店やアパレルブランドなどと連携し、店頭などで回収した衣料品の資源循環を推進している。

TBM

石灰石やCO2を原料とする環境配慮型素材「LIMEX」で、プラスチックや紙の代替を実現し、資源循環の事業も推進。累計調達額は約400億円に達し、素材革命を通じた循環経済の構築に大きく貢献している。

Finance

Carbon EX

SBIホールディングスとアスエネの合弁により2023年に設立され、カーボンクレジット・排出権取引プラットフォームを運営してボランタリークレジット、J-クレジット、非化石証書など多様な環境価値を取り扱い、企業の脱炭素経営を支援している。

サグリ

衛星データで耕作放棄地を可視化するサービス「アクタバ」、作物分類を推定する「デタバ」、農地と人をつなぐ「ニナタバ」の3事業を展開。耕作放棄地がひと目でわかるため目視確認の工数を大幅に削減。農業DXと地域活性を同時に実現している。

フェイガー

農業由来カーボンクレジットの生成・販売を一気通貫で行っている。2025年1月には、11億7,000万円の資金調達を実施。国内外関わらず持続可能な農業を目指し、農業生産者と連携して脱炭素農法を実施。環境価値市場の創出と農業体系の構築を推進している。

生物多様性、Nature

その他

基盤

エレファンテック

ネットゼロ排出の実現に向けたプリント基板の脱炭素化で唯一の立ち位置を確立。LITEON社と2度目となるMoUを締結するなど、製造業の脱炭素化を支援する基盤技術企業として成長を続けている。製造プロセスのグリーン化は、日本のものづくりの競争力維持に不可欠な要素となった。

住居

食料、土壌

SPECIAL EDITION

NEXT GX STREAM

Forbes JAPAN 2025年12月号別冊

GXは日本から新たな時代へ次世代へつなぐ、希望のアーカイブ

ABOUT

WEEKLY FEATURED

20兆円の「隠れた経済圏」 省エネ技術を武器に勝ち取る、日本のGX戦略

GX RANKING

GXの現在地を測る、5つのランキング

製造業企業が牽引する日本の脱炭素化

セイコーエプソン

大平洋金属

ＴＤＫ

東急不動産ホールディングス

ブリヂストン

自社のエネルギーミックスの転換に積極的に取り組む再エネ化推進企業はどこか

東急不動産

ヒューリック

東急建設

住友林業

アサヒグループホールディングス

幅広い再エネ調達方法を活用して再エネ化を推進し、Scope2排出量を減らしている企業

第一生命保険

東急不動産

エンビプロ・ホールディングス

島津製作所

野村総合研究所

ESG投融資への積極度を評価

武蔵野銀行（埼玉県）

京葉銀行（千葉県）

群馬銀行

百五銀行（三重県）

りそなHD

「ESG資金調達額」で見る企業のサステナビリティ本気度

毎日コムネット

大栄不動産

サンケイビル

安田倉庫

いちご

GX50選

日本の産業変革を牽引する次世代GX企業50選

測定、開示

発電、小売

PV、再エネ小売

新再エネ

核融合

蓄電池

エネマネ、省エネ、市場

省エネ、エネマネ

市場

次世代モビリティ、次世代燃料

EV

次世代燃料

循環、資源化

Finance

生物多様性、Nature

その他

基盤

住居

食料、土壌

日本発「GX経済圏」の衝撃

ARCHIVE

GXは日本から新たな時代へ！ 新プロジェクト「NEXT GX STREAM」を始動

GX（グリーントランスフォーメーション）に本気で取り組む日本企業の現在地を測る、5つのランキング

脱炭素ワンストップで世界へ——トランプ政権下の逆風を追い風に、アスエネのグローバル展開とM&A戦略

「最速1兆円企業」への挑戦——三井住友銀行との出資提携と事業統合発表で加速するアスエネ流M&A戦略の真髄

GXイノベーション最前線：日本の産業変革を牽引する50社の挑戦

トランプ政権下、グローバルな気候変動対策の主導権は誰が握るのか？——アメリカの気候変動専門家が語る、日本の採るべき針路

音楽家・小林武史が東京ドームで挑んだ「カーボンニュートラルなフェス」

小林武史が本気で学ぶ、ASUENE西和田浩平の気候変動勉強会

「GXは日本の勝ち筋だ」――アスエネ×テラチャージが描くグローバル戦略

AIの進化が非財務データに光を当てるーアスエネと東京大学の産学連携が描く未来

環境対策やESGを“攻め”の戦略に変えるーーアスエネが東京大学との産学連携で目指すもの

松岡修造も共感！ 脱炭素を本気で考える「ASUENE SUSTAINABILITY SUMMIT 2025」開催

GXは「協働」を生む新時代のドライバーだ 『Forbes JAPAN NEXT GX STREAM Forum 2025』レポート

20兆円の「隠れた経済圏」 省エネ技術を武器に勝ち取る、日本のGX戦略

『文明崩壊』出版から20年──著者が自ら読み解くGXの課題と未来

GX時代のカギは「データ」にあり──NZeroが目指す脱炭素と経済成長の両立

100年後の天気予報が示す──これからのビジネスの新常識

地球温暖化研究の第一人者が語る──気候変動対策の変遷

GXは日本から新たな時代へ
次世代へつなぐ、希望のアーカイブ

WEEKLY
FEATURED

20兆円の「隠れた経済圏」省エネ技術を武器に勝ち取る、日本のGX戦略

日本発
「GX経済圏」
の衝撃

GXは日本から新たな時代へ！　新プロジェクト「NEXT GX STREAM」を始動

松岡修造も共感！脱炭素を本気で考える「ASUENE SUSTAINABILITY SUMMIT 2025」開催

GXは「協働」を生む新時代のドライバーだ『Forbes JAPAN NEXT GX STREAM Forum 2025』レポート

20兆円の「隠れた経済圏」省エネ技術を武器に勝ち取る、日本のGX戦略