GoProの株価は今年に入って59％も下落した。 CEOのニック・ウッドマンは、とても穏やかではいられないはずだ。
ウェアラブルカメラのGoPro社の創業者ニック・ウッドマンは、今四半期の業績悪化を受け、見るみるうちに下落していく自社の株価にショックを受けていた。だがその痛みは当分収まりそうもない。先日株価が15％下落したことで彼の資産額は一気に1億5900万ドル（約191億8000万円）も目減りしたのだ。
2014年6月のナスダック上場後半年で株価は倍に跳ね上がり、10月にピークに達するまでウッドマンの資産は膨らむばかりだった。それが、今年に入ってGoProの株価は59％下落、公開当初とは似ても似つかない状況に陥った。
昨年9月にフォーブスが『全米で最も富裕な400名』のリストを作成した時点では、ウッドマンは総資産額39億ドル（約4700億円）で129位につけていた。当時の株価はうなぎのぼりだった。
だが、そこから１年が経過すると、当初の華々しさのかけらもなかった。今年9月の400人のリストには、ウッドマンの資産は17億5000万ドル（約2111億円）で辛うじて389位にすべりこんだ。
GoProの株価が急騰するとウッドマンの資産も膨らんだが、急落すれば一緒に引きずり降ろされる。しかし、ウッドマンはIPO以降、持っていた自社株を手放していたため、幸いなことに彼の手元には当初ほど株が残っていない。発売当初はクラスＢ株で5200万株、48％を所有していた彼が、今ではクラスＢで3500万株。彼の持ち分は半減し、現在は4分の１しか所有していない。これは日本で流行りの言葉で言えば、「上場ゴール」と揶揄されても仕方のない状況だ。
競争激化のウェアラブル業界でGoProが生き残れるかどうかといった懸念、さらに業績の悪化が顕著になると株価は一気に下落した。ドローンやヴァーチャルリアリティにも手を広げているが、9月にCNBCの番組に出演してウッドマンは言った。「ひとつのことしかできない人間は、目先のことしか見えなくなりがちだ。まさにそういう状況です」
今期決算の発表にあたり、ウッドマンはアナリストや投資家たちを前にして言った。「我社はこの事態を非常に深刻に受け止めています」
彼は新製品Hero4 Sessionの売り上げ不振についても述べ、「夏に売り出した時点でこのカメラの値段設定が高すぎたため、その後100ドル値引きして売り上げが伸び始めた」と話した。また、今年になってマーケティングの予算を削ったことが需要の低下に影響し、新製品発表のタイミングが昨年とはずれていたことも悪影響を及ぼしたと見ている。
