人口が3億4300万人を超え、世界水準のアスレチック施設と莫大な資金力を有する国として、米国は理論上、世界のサッカー界を支配する存在であってもおかしくない。ところが前進の時期はあったものの、米国男子代表は依然としてブラジル、アルゼンチン、ドイツ、スペインといった伝統的強豪に対し、安定感と選手輩出の両面で後れを取っている。
もはや問いは「米国は戦えるのか」ではない（十分に戦える水準には達している！）。問われているのは、なぜ真の世界的強豪になれないのかということだ。
答えは才能というより構造にある。米国サッカーは歴史的に、断片的で高コスト、かつ商業主導のシステムを通じて育成されてきた。これは、多くの強豪国が採用する育成モデルとは対照的である。
米国には、いつか世界的強豪になるために必要な人口、財源、そして拡大するサッカー文化がある。だがその水準に達するには、熱意やインフラだけでは足りない。参加を収益化するのではなく、才能を最大化するよう設計された仕組みが必要だ。問題の中心にあるのが、遠征型ユースサッカーで見られる悪名高い「ペイ・トゥ・プレイ（参加費負担型）」モデルである。
プロクラブがユースアカデミーに資金を提供し、労働者階級のコミュニティで積極的にスカウト活動を行う他国とは異なり、米国のエリートユースサッカーは、家庭に対して会費や遠征費、指導料、大会参加費などに年間数千ドルを費やすことを求めてきた。
ここには根本的な矛盾がある。世界的に見れば、サッカーは最も手軽に始められるスポーツとして知られる。だが米国ではしばしば、中間層から上位中間層の郊外スポーツになってきた。低所得層コミュニティの有望選手たちは、その多くがサッカー文化にどっぷり浸って育っているにもかかわらず、エリートへの道へ進む前に排除されかねない。批評家たちは、これが国内の選手層を劇的に薄くしていると主張する。
その影響は技術面だけでなく文化面にも及ぶ。ブラジルやアルゼンチンのような国々では、サッカーは日常生活に織り込まれている。若い選手は、組織的なシステムに入るはるか以前から、路上や近所での即興的な遊びを通じて創造性と本能を磨く。対照的に米国のユースサッカーは、しばしば自発的なプレーや技術的な想像力よりも、組織的な構造、遠征トーナメント、親の投資を重視してきた。
元コーチや元選手は、この仕組みを育成上の弱点として繰り返し指摘してきた。米国のユースシステムは、エリート選手の輩出よりも短期的な勝利や大学からのリクルーティング、保護者の満足を優先しているという見方もある。財政的に、多くのクラブが家庭から支払われる会費に依存しているため、実力主義の環境をつくることよりも、支払いを続けてくれる参加者を維持することが重要になりがちだ。
もう1つの大きな要因は、米国サッカーのプロ化が遅れたことだ。欧州や南米の国々は、育成と直結したクラブのピラミッド構造を何十年、時に1世紀以上かけて築いてきた。米国には、1996年のメジャーリーグサッカー（MLS）発足まで持続・安定的なトップリーグがなかった。この遅れは極めて大きい。強豪国は世代を超えて厚いスカウト網と育成哲学を培ってきた一方、米国サッカーはいまなお分断され、地域性が強いままである。
