何をもって同族企業と見なすかを定義するのは極めて困難であり、その定義の範囲によって統計も変動する。そのためフォーブスは、バブソン大学、ノースウェスタン大学、ノースカロライナ大学シャーロット校といった大学の教授陣を含む、少なくとも5人の専門家に助言を仰ぎ、独自の評価手法を策定した。ランキングの作成にあたり、フォーブスは存命の創業者がいる企業を除外したが、飲食料品流通のレイエス・ホールディングスのレイエス兄弟のように、亡くなった親と共同で会社を設立した場合は例外とした。また、フォックス・コーポレーションのように、ルパート・マードックの息子ラクランがすでに会長とCEOの両方のポストを引き継いでいる場合など、第2世代がすでに経営のトップを担っている場合も例外としている。
本リストに掲載された非上場企業のほぼすべてが、創業家によって50％以上所有されている。ただし、フィデリティやパブリックスのように、大半の株式を従業員が所有している企業であっても、創業者の相続人が少なくとも20％を所有し、役員や取締役を務めていると推定される企業はいくつか含まれている。
上場企業については、学者や専門家の推奨に基づき、一族による経済的な所有権が10％以上であることを基準とし、あわせて一族が取締役会の議席や経営幹部の役職に就いていることを条件とした。また、フォードやコムキャストのように、一族の所有比率は10％未満であっても、複数議決権株式によって少なくとも33％の議決権を保持し、一族が会長やCEOを務めている企業も含まれている。
フォーブスは本リストの上場企業に関する情報を証券報告書から入手した。非上場企業の多くはフォーブスに売上高や所有権に関するデータを提供したが、提供を受けられなかった一部の企業のデータはフォーブスの取材に基づいた推定値である。
