共働き希望が初めて8割突破 2026年卒女子が年収より重視すること

企業研究で年収より調べたこと

共働きを前提に将来を描こうとするなら、企業選びの基準も変わる。就職活動中の企業研究で意識したり調べたりしたことを男女別に尋ねると、男女ともに1位は「残業や休日出勤の実態」（男子71.2%、女子79.6%）、2位は「柔軟な働き方の制度」（男子58.1%、女子65.0%）が占めた。3位には「転勤の実態」（男子45.5%、女子45.7%）が続く。

注目すべきは、「男女別の平均年収」が男子で4位（25.1％）、女子で8位（22.8%）にとどまっている点だ。給与水準は企業選びの最も手がかりになりやすい指標のひとつだが、入社後にどんな働き方ができるかという問いが、今の学生にとっての最優先事項になっている。

女子では「女性の育児休業の取得率」（39.3%）、「社員の男女比率」（33.3％）、「女性管理職の人数（割合）」（25.3％）も上位に入り、働き続けることができる環境かどうかを入念に調べていることがわかる。

ところが、企業からもっと発信してほしい情報を同じ項目で尋ねると、調べた項目の上位と同じ「残業や休日出勤の実態」、「柔軟な働き方の制度」、「転勤の実態」という顔ぶれが1〜3位に並んだ。知りたいことであるにもかかわらず、十分な情報を得られなかったという構図だ。

残業の実態や育休取得率まで、学生は自ら調べて企業を選ぶようになった。その会社で働けば、将来にわたってどんな生活が成り立つのか。そこまで含めた総合的な発信を、企業は求められる時代になったといえそうだ。

【調査概要】
調査対象：2026年春卒業予定の内定者870人
調査期間：2026年2月17日〜3月3日
調査方法：インターネット調査

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