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就職活動の軸として、かつて給与は最もわかりやすい基準のひとつだった。だが今、その軸がひそかに動いている。
教育・人材事業のヒューマンホールディングスが、企業や団体に勤める20〜29歳の男女を対象に実施した調査が、その変化を浮かび上がらせた。
現在の勤務先を選ぶ際に「仕事の社会的ニーズの高さ」と「給与額の高さ」のどちらを重視したかを尋ねると、社会的ニーズを重視した割合は40.4%と、給与重視の34.0%を6ポイント以上上回った。
特に2026年卒では差がさらに開き、社会的ニーズ重視が46.8%に対して給与重視は29.0%と、約18ポイントの差がついている。
この傾向は、福利厚生や働き方への意識とも連動している。勤務先を選ぶ際に重視した項目では「福利厚生の充実」が最多となり、「ワークライフバランスのとりやすさ」「仕事内容のやりがい」が上位に続く。
給与という単一の指標ではなく、仕事を通じて何を得られるか、社会とどうつながれるかを総合的に判断している姿が見えてくる。
文＝池田美樹
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