ワシントン・ポスト、ABCニュース、イプソスが実施した世論調査によると、米国民の大多数はドナルド・トランプ大統領が自身をイエス・キリストになぞらえた画像を投稿したことに否定的だ。一方で、イラン攻撃をめぐり平和を呼びかける教皇レオ14世に対しては、より多くの人が好意的な見方を示した。イランでの紛争をめぐり、ワシントンとバチカンの間には亀裂が生じ続けている。
調査の結果、米国民の87％が先述した4月の投稿を支持しないと回答した。この投稿はトランプが自身をイエスとして描いたものと受け取られ、右派の一部からも批判を招いた。なお、トランプ自身はこの画像について、自分を医者として描いたものだと思ったと語っている。
また、2024年の選挙でトランプに投票した有権者の80％、および共和党支持層の79％もこの投稿に対して否定的な反応を示している。
ピート・ヘグセス国防長官が、「慈悲に値しない者たちへ、（米軍が）圧倒的な暴力的行為」を浴びせられるよう祈りを捧げたことについては、米国民の69％が非難している。
これらとは対照的に、レオ14世が米国民に対し、それぞれの代議員に連絡してイラン攻撃の平和的解決を促すよう求めたことについては好意的に受け止められており、回答者の66％が肯定的な反応を示した。
カトリック教徒であるマルコ・ルビオ国務長官は、米国時間5月7日にバチカンを訪れ、史上初の米国出身の教皇であるレオ14世と会談する予定だ。ルビオはこの会談が教会との緊張を和らげるためのものではないと強調しており、今回の訪問は「我々が対話を行うのは通常のことであるという事実にのみ基づくもので、過去の国務長官も同様のことを行ってきた」と語っている。
駐バチカン米国大使のブライアン・バーチは5日、ルビオが教皇と「米国の政策についての率直な会話、および対話」を行うことを期待していると述べた。また、バーチはワシントンとバチカンとの間に「何らかの深い亀裂があるという考えは認めない」とも付け加えている。
