4月の原油価格は過去最高水準への急騰が予測される
ソシエテ・ジェネラル（Societe Generale）のアナリスト、マイク・ヘイグは、在庫が減り、供給制約の現実が意識されるにつれて、4月には原油価格が50％上がり、1バレル150ドル（約2万3900円）に達するとみている。彼の試算では、この価格上昇で世界の需要は日量270万バレル減る。1バレル150ドル（約2万3900円）は名目では過去最高値になるが、インフレ調整後で2008年のピークに並ぶには、原油は1バレル220ドル（約3万5100円）程度、つまりガソリン価格で1ガロン8.50ドル（約1360円）程度まで上がる必要がある。
一般的な投資家にとって、今は資源関連銘柄へのロングポジションが最善の戦略
一般的な投資家はどうすべきか。1970年代には、多くの株式ポートフォリオに石油ショックへの備えが自然に組み込まれていた。当時はS&P500の4分の1を石油・エネルギー株が占めていたからだ。現在はわずか3％にすぎない。
石油・鉄鉱石・肥料・石炭などのコモディティが株式対比で割安との指摘
資産運用会社ゲーリング＆ローゼンワイグ（Goehring & Rozencwajg、運用資産15億ドル［約2385億円］）のリー・ゲーリングとアダム・ローゼンワイグは、最新の論考で、現時点で最善の戦略は資源生産企業を引き続き買い持ち（ロングポジション）することだとしている。対象は石油・ガス・銅・鉄鉱石・肥料・ヘリウム・石炭などで、2人によれば、これらは「株式に対する相対評価で見れば、2020年のパンデミック・パニックの底よりもなお割安だ」という。2人の資源ミューチュアルファンドの主な保有銘柄には、カナダのオイルサンド生産会社サンコア（Suncor）、ウラン採掘会社カメコ（Cameco）、石炭会社コア・ナチュラル・リソーシズ（Core Natural Resources）、プラチナ生産会社シバニエ・スティルウォーター（Sibanye-Stillwater）がある。これに対し、金や銀などの貴金属は避けている。湾岸地域で壊れたエネルギーインフラの修復や、中東で足止めされない太陽光、風力、蓄電池、原子力、さらには石炭といったエネルギー供給への投資に資金が移ることで、貴金属は売られ続ける可能性があるからだ。
業界に資金が流れ込んでも、追加生産が届くまで価格は上昇し続ける
ゲーリング＆ローゼンワイグは、この数年にわたる再投資の過程でも商品価格は上がり続けるとみている。「市場が将来の供給を待つ間、商品価格はしばしば上昇を続ける。逆説的なのは、業界に資金が流れ込んでも、追加の生産がまだ立ち上がっていないため、価格は上がり続けることだ」という。
あらゆる設備投資サイクルがそうであるように、これもまた循環的なものだと同社は述べる。米国のシェールオイル・ガスのフラッキング（水圧破砕法）ブームが、2008年の天然ガス100万BTU当たり14ドル（約2230円）、原油1バレル147ドル（約2万3400円）という過去最高値から直接生まれたことを思い出してほしい。「当初の供給不足が莫大な投資を呼び込み、やがて供給は余るほどに増えた」。今回もこのサイクルがうまく回ることを願うばかりだ。
