働き方

2026.03.24 12:30

給与より「リモートワークを重視」──2026年、仕事選びの新基準 米国

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「良い仕事」とは何で定義されるのか。

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長年にわたり、給与は仕事やキャリアの意思決定における最も重要な要素だった。だが最新データは、その優先順位が急速に変わっていることを示している。

FlexJobsの「State of the Workplace 2026」レポートによれば、リモートワークは給与を上回り、プロフェッショナルが最優先する福利厚生の第1位となった。

Gallupも最新の調査結果で、ワークライフバランスと個人のウェルビーイングが、新しい役職のオファーを受け入れたり転職活動をしたりする際に、プロフェッショナルが譲れない条件として考慮する要素であると指摘している。

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そして奇しくも、このコラムをForbesに投稿した米国時間3月13日は、米国大統領が新型コロナウイルスの流行を国家非常事態と宣言し、世界全体が急停止した日から6年の節目に当たる。

従業員は一時解雇で自宅待機となるか、在宅でのリモート勤務を命じられた。完全に解雇された人もいた。

パンデミックは過去のものとなったが、ロックダウンの長期的影響は世界の労働力に消えない痕跡を残している。

プロフェッショナルは初めて、「ワークライフバランス」や柔軟性が現実にどういうものかを体感した。2020年以前にはほぼ不可能と見なされていたリモートワークという発想は、AIブームに次ぐこの10年の主要テーマとなった。

最も求められる福利厚生は「給与」ではなく「リモートワーク」

FlexJobsは、労働者の意識がどのように変化したかを明らかにした。4000人超の米国回答者のうち、

・約79%が「1年前より新しい仕事を受け入れやすくなった」と回答
・約3分の2が、過去1年でキャリア分野を変えた、または変更を検討したと回答
・約41%が、最近退職した、または退職を検討していると回答

なぜか。

・リモートワークの選択肢:24%
・より高い給与:21%
・より良いワークライフバランス:20%
・より意味があり、充実感のある仕事:11%

従業員に必要な福利厚生を、雇用主が自分たちの思い込みで決めつけ続ければ、まさにそれらの福利厚生を提供する競合に、既存の人材も潜在的な人材も奪われるだろう。

現在の仕事にとどまるか、新しい仕事に応募するか、新しい仕事を受け入れるかを決める際、労働者が上位3つの優先事項をどう順位付けしているかは次の通りだ。

・リモートまたは柔軟な働き方:35%
・給与と福利厚生:33%
・ワークライフバランス:17%

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