リモートワークの潮流が雇用主に意味すること
では、リーダーやマネジャーにとってこれは何を意味するのか。人材を引き留め、組織に「ユニコーン人材」を惹きつけたいなら、変化に適応する覚悟が必要だ。
1. リモートファースト方針を採用する
各社は「リモート」を自社に合う形で機能させる方法を見いだしてきた。リモートファースト方針を採用しつつ、従業員が地元オフィスの共用ワークスペースで柔軟に働けるよう手当を支給する企業もある（例えばSpotify、Shopify、HubSpotなどに類似の方針がある）。
リモート専業としながらも、全員が対面で集まり、研修、関係構築、戦略策定を行う特別な社内イベント日を設けている企業もある。
また、年間の就業期間の一部を「どこでも働ける」制度にしている企業もある。年10日という場合もあれば、年に数週間〜数カ月という場合もある。
2. ハイブリッドリモートに移行する
完全リモートが選択肢にならない場合でも、（多くの雇用主がそうしてきたように）ハイブリッドリモートモデルの採用がより効率的で、各方式の良いとこ取りができる可能性がある。
具体的には、次のような形で運用している雇用主もいる。
・出社と在宅の比率を一定割合で義務付ける
・出社日と在宅日を週の特定曜日で義務付ける
・チームごとの最善をケースバイケースで判断する（例えば、講師やコーチは対面勤務だが、バックオフィスの管理部門やソフトウェア開発職はリモート勤務にするなど）
変更を実施する前に率直に話し合い、従業員の意見を取り入れることが常に最善のアプローチであり、より高い納得感を得られる。
求職者にとっての意味
優先順位を調整し、リモートの条件を交渉する際には、大量の需要があるということは巨大な競争に直面することでもある点を忘れてはならない。そこで、リモート職を獲得する可能性を高めるための参考リソースを紹介する。
AIが浸透した職場でプロフェッショナルに求められる主要スキルを身につける
・2026年にリモート職を採用している主要企業を知る
・どこでも働ける仕事と、それを採用している企業を探す
・高収入のリモート職に向けて、ATS最適化された履歴書を作成するために必要なことを学ぶ
「良い仕事」の定義は変化している。
人材獲得をめぐり企業が競争するなか、あなたはどこにいるのか。雇用主として、自社の方針は従業員を第一にしているだろうか。
そして求職者であるなら、望む高競争のリモートワーク機会に合わせて、スキルと履歴書を整えられているだろうか。
