ロシアのVVERで資格を持つ技術者は、APR1400の制御室に入って直ちに運転を開始することはできない。緊急手順や制御室の構成、根底にある技術的論理は、互いに置き換えられるものではないからだ。複数の種類の原子炉を稼働させても、耐障害性は向上しない。これにより、並行する整備体制、並行する規制監督の枠組み、並行する技術者養成の仕組みが生まれることになり、トルコはこれらすべてをほぼゼロの状態から同時に構築しなければならない。
トルコ原子力規制庁は現在、アックユ原子力発電所の許認可に関する要請に対応している。これに加え、同庁が韓国、フランス、カナダの原子炉システムを同時に監督することは、決して容易なことではない。
なぜ業者の多角化が理にかなっているのか
だが、これを行き過ぎだと切り捨てる前に、トルコ政府が実際にどのような論理に基づいて行動しているのかを考察してみる価値はある。
複数の業者による競争は、調達で強力な交渉材料となる。韓国電力公社、EDF、キャンドゥを競合させると、各業者は価格設定や技術移転条件、資金調達案の見直しを図る。トルコが原子力施設をリースではなく自国で保有するという野心を実現するには、まさにこうした競争圧力が必要不可欠なのだ。ロスアトムが技術移転や燃料サイクルの自主管理を提案したことは一度もない。トルコが交渉で強い立場に立てば、欧米やアジアの業者も応じるだろう。
また、多くの報道が完全に見落としている「燃料主権」という側面もある。カナダのCANDU炉は未濃縮の天然ウランを使用するため、トルコは濃縮サービスでロシアや米国、欧州に依存する必要がなくなる。運用上の摩擦は確かに存在するが、濃縮への依存を断ち切るという戦略的な利点もまた現実のものだ。トルコ政府はこの点を甘く見ているわけではない。長期的な主権の拡大が、短期的な複雑化に伴うコストを正当化するという賭けだ。
資金調達の状況
資金調達の状況こそ、戦略的整合性が最も試される場であり、同時に最も興味深い点でもある。
韓国電力公社は多額の債務を抱えており、第三者による協調融資なしでは、トルコでの原子炉建設計画を自己資金で賄うことはできない。それはほぼ間違いなく、湾岸諸国の政府系ファンドの資金を意味する。暗黙の取引内容は明らかだ。湾岸諸国の政府系ファンドはトルコの原子力関連リスクを引き受ける代わりに、内戦後のシリア復興計画や下流のエネルギー施設建設で優先的な立場を確保する。これは、いかなる公式発表の枠組みにも収まらない形で進められている、エネルギーと地政学の交換だ。
立場が最も弱いのはEDFだ。同社のSMRは最近、多額の費用を要する設計の見直しを余儀なくされた。EDFの財務状況は、フランス国内の原子力発電所再建計画によって圧迫されている。これは、トルコ政府が恐らく認識しているであろう制約だ。
