ホルムズ海峡の封鎖により原油価格の高騰が続く中、ドナルド・トランプ米大統領は、同海峡を利用する他国にその防衛責任を委ねる前に、米国がイランを「たたきのめす」と宣言した。
トランプ大統領は自ら創設したSNSのトゥルースソーシャルに、これにより「反応の鈍い『同盟国』の一部が直ちに動き出すことになるだろう」と投稿した。これに先立ち、欧州やアジアの同盟国は、ホルムズ海峡を航行する船舶の保護に向けた軍事連合への参加に消極的な姿勢を見せていた。トランプ大統領は先に、同海峡の安全確保に向け各国の支援を求めていたが、16日には米国は「誰の助けも必要としない」と主張を一転させた。
同大統領は、米国はホルムズ海峡を「利用」していないと主張したが、イランが同海峡を封鎖したことで原油価格には深刻な影響が出ており、18日には国際指標の北海ブレント原油先物が108.43ドルまで上昇した。
米イスラエル軍がイランへの空爆を開始すると、同国はペルシャ湾に位置するホルムズ海峡を通過する船舶を攻撃すると宣言し、同海峡は事実上封鎖状態に陥った。ホルムズ海峡は中東の産油国にとって極めて重要な輸出ルートで、国際エネルギー機関（IEA）の推計によると、世界の海上石油貿易の約25％が同海峡を通過しており、その大部分はアジアに向けられている。封鎖以降、同海峡の通過に成功した船舶もあるが、大半はイラン船籍だった。ベルギーの調査会社ケプラーによると、米国とイスラエルがイランへの攻撃を開始して以降、約2720万バレルの原油がホルムズ海峡経由で輸送された。これは日量約40万バレルに相当するが、攻撃以前の日量平均1400万バレルと比較すると大幅に減少している。
イランが18日、ペルシャ湾に位置する自国のガス田「サウスパース」が空爆を受けたと発表したことを受け、原油価格は急騰した。サウスパース・ガス田は世界最大規模とされており、イランとカタールが共同で保有している。国営イラン通信（IRNA）によると、空爆はイラン南部ブシェール州にある石油施設にも及んだ。攻撃を実行したのが米軍かイスラエル軍かは分かっていない。だが、カタール外務省のマジェド・アンサリ報道官はこの空爆を巡ってイスラエルを非難し、「世界のエネルギー安全保障だけでなく、周辺地域の住民や環境に対しても脅威となるものだ」と訴えた。
