原油価格が依然として激しく乱高下するなど、イラン戦争はすでに経済に悪影響を及ぼしている。国際原油指標である北海ブレント先物は11日、再び90ドルを突破した。今週初めに記録した約120ドルの高値からは下落したものの、開戦前と比較すると依然として大幅に高い水準だ。米国のガソリン価格も急騰しており、開戦前と比較して1ガロンあたり平均50セント以上値上がりしている。
イランは11日、原油価格が1バレルあたり200ドルを超える可能性があると警告した。ロイターによれば、イラン軍報道官のエブラヒム・ゾルファガリは「原油価格は地域の安全保障に依存している。あなた方がそれを不安定化させたのだから、1バレル200ドルになる覚悟をせよ」と述べ、イランは「米国、イスラエル、そしてそのパートナーたちに、1リットルの石油も渡さない」と付け加えた。
11日朝に米労働統計局が発表した2月の消費者物価指数は、前年同月比で2.4％の上昇、前月比では0.3％の上昇となり、アナリストの予想をわずかに上回る結果となった。しかし、燃料油価格は前月比で11.1％上昇し、同局が追跡する全項目の中で、単月としては最大の上げ幅を記録した。イラン戦争により、インフレが急加速する懸念が広がっている。
欧州中央銀行のチーフエコノミストを務めるフィリップ・レーンは先週、戦争が長期化し、石油やガスの供給への圧力が続けば、消費者物価が「大幅に跳ね上がる」可能性があると述べた。レーンは「方向性として、エネルギー価格の急騰はインフレを押し上げる圧力となり、特に短期的にはその傾向が強い」と指摘している。
また、ムーディーズのチーフエコノミストを務めるマーク・ザンディは今週初め、CNBCに対し、原油価格の急騰はインフレ率の上昇に直結すると語った。「消費者は原油価格の急騰による打撃を受ける恐れがある」とし、インフレが「急速に加速して消費者の購買力を削ぎ、個人消費、GDP、そして雇用に悪影響を及ぼす可能性がある」と付け加えた。
